機械装置及び備品
- 【期間】
- 通期
連結
- 2018年12月31日
- 2113億6200万
- 2019年12月31日 +6.42%
- 2249億2900万
- 2020年12月31日 +0.19%
- 2253億6000万
- 2021年12月31日 +4.41%
- 2352億9200万
- 2022年12月31日 +24.29%
- 2924億3300万
- 2023年12月31日 -10.2%
- 2626億1600万
有報情報
- #1 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 当連結会計年度及び前連結会計年度において、有形固定資産として資産化した借入コストはありません。2024/03/28 15:49
当連結会計年度より償却前のバリデーション資産の表示区分を変更しております。前連結会計年度において「機械装置及び備品」に含めていた償却前のバリデーション資産は、他の有形固定資産との整合性を鑑み、当連結会計年度より「建設仮勘定」に含めて表示しております。また前連結会計年度につきましても新たな表示区分により組替えて表示しております。
2022年1月1日の帳簿価額については、「建設仮勘定」の「取得原価」が18,162百万円、「減価償却累計額及び減損損失累計額」が△1,254百万円増加するとともに、「機械装置及び備品」の「取得原価」「減価償却累計額及び減損損失累計額」がそれぞれ同額減少しております。2022年における増減額については、「建設仮勘定」の「振替」が9,000百万円、「除売却」が76百万円、「その他」が△1,498百万円増加するとともに、「機械装置及び備品」の増減額が同額減少しております。2022年12月31日の帳簿価額については、「建設仮勘定」の「取得原価」が25,740百万円、「減価償却累計額及び減損損失累計額」が△1,254百万円増加するとともに、「機械装置及び備品」の「取得原価」「減価償却累計額及び減損損失累計額」がそれぞれ同額減少しております。 - #2 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- なお、当社グループは約束した財又はサービスを顧客に移転する時点と顧客が当該財又はサービスに対して支払を行う時点との間の期間が1年以内となると見込んでいる場合には、約束した対価の金額を重大な金融要素の影響について調整しないことを認める実務上の便法を採用しております。2024/03/28 15:49
減損損失:利用可能でない製品関連無形資産は、減損の判定を毎年行っております。有形固定資産、使用権資産及び利用可能な無形資産は、減損の兆候がある場合に減損の判定を行っております。減損の必要性を評価するため、将来キャッシュ・フローの見積りを行っております。割引将来キャッシュ・フローによるこのような見積りは、実際の結果と大きく異なる可能性があります。割引率の変更、建物、機械装置及び備品等について予定していた使用方法からの変更、使用中止、競合相手の有無、技術の陳腐化、または資産計上にあたって想定した製商品売上高からの低下といった変化がある場合には、耐用年数の短縮または減損を行う可能性があります。
退職後給付:当社グループは、確定給付型の退職後給付制度を設けており、当該制度から認識される資産及び負債の公正価値は、統計及び年金数理計算に基づいて測定されております。重要な見積りが求められる確定給付負債(資産)の測定にあたっては、割引率及び死亡率の変動などの影響を受けます。年金数理計算上使用される見積りに対する仮定は、市場や経済状況、加入者の余命及びその他の評価に含まれる要素により、実際の結果と大きく異なる可能性があります。このような前提に変更があった場合には、連結財政状態計算書に計上される将来の資産または負債に影響を与える可能性があります。