リース資産

【期間】
  • 通期

個別

2009年7月31日
1億4300万
2010年7月31日 -1.4%
1億4100万
2011年7月31日 +31.21%
1億8500万
2012年7月31日 +155.14%
4億7200万
2013年7月31日 -26.69%
3億4600万
2014年7月31日 +34.97%
4億6700万
2015年7月31日 -21.84%
3億6500万
2016年7月31日 +18.63%
4億3300万
2017年7月31日 -16.86%
3億6000万
2018年7月31日 -26.39%
2億6500万
2019年7月31日 -31.32%
1億8200万
2020年7月31日 +96.15%
3億5700万
2021年7月31日 -10.92%
3億1800万
2022年7月31日 -8.49%
2億9100万
2023年7月31日 -21.31%
2億2900万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
所有権移転ファイナンス・リース取引
(1) リース資産の内容
有形固定資産
2023/10/31 10:56
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
商品、製品、原材料、仕掛品及び貯蔵品
総平均法による原価法 (貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2023/10/31 10:56
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
2023/10/31 10:56
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
2023/10/31 10:56