リース資産(純額)
連結
- 2009年9月30日
- 5339万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 15億6362万
- 2015年9月30日 +51.13%
- 23億6309万
- 2016年9月30日 -17.47%
- 19億5032万
- 2017年9月30日 -21.87%
- 15億2386万
- 2018年9月30日 -20.55%
- 12億1066万
- 2019年9月30日 -19.75%
- 9億7150万
- 2020年9月30日 -16.42%
- 8億1194万
- 2021年9月30日 -8.69%
- 7億4140万
- 2022年9月30日 +16.68%
- 8億6505万
- 2023年9月30日 +12.5%
- 9億7322万
個別
- 2009年9月30日
- 266万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 15億3764万
- 2015年9月30日 +53.08%
- 23億5386万
- 2016年9月30日 -17.22%
- 19億4851万
- 2017年9月30日 -21.85%
- 15億2268万
- 2018年9月30日 -20.54%
- 12億996万
- 2019年9月30日 -19.75%
- 9億7099万
- 2020年9月30日 -16.55%
- 8億1030万
- 2021年9月30日 -9.3%
- 7億3492万
- 2022年9月30日 +16.92%
- 8億5929万
- 2023年9月30日 +12.29%
- 9億6494万
有報情報
- #1 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- 所有権移転ファイナンス・リース取引2023/12/27 9:59
(1)リース資産の内容
有形固定資産 - #2 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/12/27 9:59
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(3)重要な引当金の計上基準
①貸倒引当金
売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
②賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき、当中間連結会計期間の負担額を計上しております。2023/12/27 9:59 - #4 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- 2.固定資産の減価償却の方法2023/12/27 9:59
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。