リース資産(純額)

【期間】

連結

2009年9月30日
5339万
2014年9月30日 +999.99%
15億6362万
2015年9月30日 +51.13%
23億6309万
2016年9月30日 -17.47%
19億5032万
2017年9月30日 -21.87%
15億2386万
2018年9月30日 -20.55%
12億1066万
2019年9月30日 -19.75%
9億7150万
2020年9月30日 -16.42%
8億1194万
2021年9月30日 -8.69%
7億4140万
2022年9月30日 +16.68%
8億6505万
2023年9月30日 +12.5%
9億7322万

個別

2009年9月30日
266万
2014年9月30日 +999.99%
15億3764万
2015年9月30日 +53.08%
23億5386万
2016年9月30日 -17.22%
19億4851万
2017年9月30日 -21.85%
15億2268万
2018年9月30日 -20.54%
12億996万
2019年9月30日 -19.75%
9億7099万
2020年9月30日 -16.55%
8億1030万
2021年9月30日 -9.3%
7億3492万
2022年9月30日 +16.92%
8億5929万
2023年9月30日 +12.29%
9億6494万

有報情報

#1 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
所有権移転ファイナンス・リース取引
(1)リース資産の内容
有形固定資産
2023/12/27 9:59
#2 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2023/12/27 9:59
#3 会計方針に関する事項(連結)
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(3)重要な引当金の計上基準
①貸倒引当金
売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
②賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき、当中間連結会計期間の負担額を計上しております。2023/12/27 9:59
#4 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2023/12/27 9:59