仕掛品

【期間】

連結

2014年9月30日
5億9611万
2015年9月30日 +9.97%
6億5557万
2016年9月30日 +47.52%
9億6712万
2017年9月30日 +12.42%
10億8720万
2018年9月30日 -3.37%
10億5060万
2019年9月30日 +15.87%
12億1728万
2020年9月30日 +14.04%
13億8823万
2021年9月30日 -12.78%
12億1077万
2022年9月30日 +2.22%
12億3766万
2023年9月30日 +6.33%
13億1597万

個別

2014年9月30日
5億3834万
2015年9月30日 +11.51%
6億33万
2016年9月30日 +51.73%
9億1090万
2017年9月30日 +14.06%
10億3893万
2018年9月30日 -2.32%
10億1482万
2019年9月30日 +13.38%
11億5066万
2020年9月30日 +15.28%
13億2647万
2021年9月30日 -10.42%
11億8823万
2022年9月30日 +3.62%
12億3124万
2023年9月30日 +6.64%
13億1297万

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
②棚卸資産
製品、商品、原材料については移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価しております。半製品、仕掛品については、個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
2023/12/27 9:59
#2 会計方針に関する事項(連結)
価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
②棚卸資産
製品、商品、原材料については移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価しております。半製品、仕掛品については、個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/12/27 9:59
#3 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
(2)棚卸資産
製品、商品、原材料については移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価しております。なお、半製品、仕掛品については、個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価しております。
2.固定資産の減価償却の方法
2023/12/27 9:59