仕掛品
連結
- 2009年3月31日
- 4億6084万
- 2010年3月31日 -19.62%
- 3億7040万
- 2011年3月31日 +32.97%
- 4億9253万
- 2012年3月31日 +18.23%
- 5億8230万
- 2013年3月31日 +2.82%
- 5億9873万
- 2014年3月31日 +4.45%
- 6億2538万
- 2015年3月31日 -5.37%
- 5億9181万
- 2016年3月31日 +34.85%
- 7億9803万
- 2017年3月31日 +56.12%
- 12億4591万
- 2018年3月31日 -19.07%
- 10億837万
- 2019年3月31日 +24.81%
- 12億5852万
- 2020年3月31日 +23.67%
- 15億5647万
- 2021年3月31日 -11.77%
- 13億7321万
- 2022年3月31日 -28.24%
- 9億8539万
- 2023年3月31日 +27.66%
- 12億5796万
個別
- 2008年3月31日
- 3億2307万
- 2009年3月31日 +42.64%
- 4億6084万
- 2010年3月31日 -9.08%
- 4億1900万
- 2011年3月31日 +30.4%
- 5億4638万
- 2012年3月31日 +19.78%
- 6億5446万
- 2013年3月31日 -19.22%
- 5億2867万
- 2014年3月31日 +5.79%
- 5億5929万
- 2015年3月31日 -3.4%
- 5億4025万
- 2016年3月31日 +38.18%
- 7億4651万
- 2017年3月31日 +61.39%
- 12億483万
- 2018年3月31日 -19.71%
- 9億6738万
- 2019年3月31日 +24.51%
- 12億447万
- 2020年3月31日 +25.98%
- 15億1742万
- 2021年3月31日 -12.1%
- 13億3378万
- 2022年3月31日 -26.36%
- 9億8225万
- 2023年3月31日 +27.91%
- 12億5636万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
②棚卸資産
製品、商品、原材料については移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価しております。半製品、仕掛品については、個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 10:06 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ②棚卸資産2023/06/29 10:06
製品、商品、原材料については移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価しております。半製品、仕掛品については、個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。2023/06/29 10:06
半製品、仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。