リース資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 8200万
- 2010年3月31日 +128.05%
- 1億8700万
- 2011年3月31日 +165.78%
- 4億9700万
- 2012年3月31日 +22.54%
- 6億900万
- 2013年3月31日 +13.3%
- 6億9000万
- 2014年3月31日 +3.04%
- 7億1100万
- 2015年3月31日 +14.77%
- 8億1600万
- 2016年3月31日 -9.68%
- 7億3700万
- 2017年3月31日 -12.08%
- 6億4800万
- 2018年3月31日 -11.57%
- 5億7300万
- 2019年3月31日 -9.25%
- 5億2000万
- 2020年3月31日 -18.27%
- 4億2500万
- 2021年3月31日 -16.94%
- 3億5300万
- 2022年3月31日 -15.3%
- 2億9900万
- 2023年3月31日 +10.03%
- 3億2900万
個別
- 2009年3月31日
- 8200万
- 2010年3月31日 +128.05%
- 1億8700万
- 2011年3月31日 +165.78%
- 4億9700万
- 2012年3月31日 +22.54%
- 6億900万
- 2013年3月31日 +13.3%
- 6億9000万
- 2014年3月31日 +3.04%
- 7億1100万
- 2015年3月31日 +14.77%
- 8億1600万
- 2016年3月31日 -9.68%
- 7億3700万
- 2017年3月31日 -12.08%
- 6億4800万
- 2018年3月31日 -12.04%
- 5億7000万
- 2019年3月31日 -9.3%
- 5億1700万
- 2020年3月31日 -18.57%
- 4億2100万
- 2021年3月31日 -17.1%
- 3億4900万
- 2022年3月31日 -15.76%
- 2億9400万
- 2023年3月31日 +10.54%
- 3億2500万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2023/06/28 10:00
① リース資産の内容
有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
商品、製品、原材料及び仕掛品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用し、在外連結子会社は定額法によっております。
ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7年～40年
機械装置及び運搬具 4年～10年
工具、器具及び備品 2年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2023/06/28 10:00 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/28 10:00
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用し、在外連結子会社は定額法によっております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 4.固定資産の減価償却の方法2023/06/28 10:00
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法