当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）
連結
- 2010年6月30日
- 34億9300万
- 2010年9月30日 +147.87%
- 86億5800万
- 2010年12月31日 +24.91%
- 108億1500万
- 2011年3月31日 +139.95%
- 259億5100万
- 2011年6月30日
- -1億500万
- 2011年9月30日
- 37億8500万
- 2011年12月31日 +44.02%
- 54億5100万
- 2012年3月31日 +275.78%
- 204億8400万
- 2012年6月30日 -99.28%
- 1億4700万
- 2012年9月30日 +999.99%
- 76億1500万
- 2012年12月31日 +35.54%
- 103億2100万
- 2013年3月31日 +46.84%
- 151億5500万
- 2013年6月30日 -35.62%
- 97億5700万
- 2013年9月30日 -42.71%
- 55億9000万
- 2013年12月31日 +94.7%
- 108億8400万
- 2014年3月31日 +101.57%
- 219億3900万
- 2014年6月30日 -74.56%
- 55億8200万
- 2014年9月30日 +162.58%
- 146億5700万
- 2014年12月31日 +50.06%
- 219億9400万
- 2015年3月31日 +48.86%
- 327億4100万
- 2018年3月31日 -1.63%
- 322億700万
- 2018年6月30日 -66.29%
- 108億5800万
- 2018年9月30日 +114.29%
- 232億6800万
- 2018年12月31日 +44.71%
- 336億7100万
- 2019年3月31日 +23.93%
- 417億2900万
- 2019年6月30日
- -14億7000万
- 2019年9月30日
- 1100万
- 2019年12月31日 +999.99%
- 21億1000万
- 2020年3月31日
- -30億8600万
- 2020年6月30日 -465.33%
- -174億4600万
- 2020年9月30日 -26.59%
- -220億8500万
- 2020年12月31日
- -201億3300万
- 2021年3月31日
- -146億5000万
- 2021年6月30日
- 8億7100万
- 2021年9月30日
- -42億5400万
- 2021年12月31日 -212.58%
- -132億9700万
- 2022年3月31日 -97.08%
- -262億600万
- 2022年6月30日
- -90億1500万
- 2022年9月30日
- -70億3500万
- 2022年12月31日
- -35億4300万
- 2023年3月31日 -999.99%
- -1038億1600万
- 2023年6月30日
- -57億4200万
- 2023年9月30日
- -44億9600万
- 2023年12月31日
- -44億3500万
- 2024年3月31日
- 41億9900万
- 2024年6月30日
- -36億900万
個別
- 2015年3月31日
- 220億5400万
- 2016年3月31日 -55.44%
- 98億2800万
- 2017年3月31日 +19.29%
- 117億2400万
- 2018年3月31日 +8.8%
- 127億5600万
- 2019年3月31日 -39.68%
- 76億9500万
- 2020年3月31日 +57.24%
- 121億
- 2021年3月31日 +36.69%
- 165億3900万
- 2022年3月31日 -12.47%
- 144億7600万
- 2023年3月31日 -89.15%
- 15億7000万
- 2024年3月31日
- -42億3700万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2024/06/19 14:41
3 法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 法定実効税率 30.6% 税引前当期純損失の (調整) のため、記載を省略
当社は、グループ通算制度を適用しており、「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い」(実務対応報告第42号 2021年8月12日)に従って、法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理並びに開示を行っております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 1)資本効率の向上2024/06/19 14:41
資本コストを重視し、資本コストを安定的に上回るROE・ROICの向上を目指します。ROEの改善ドライバーとして当期純利益率の改善を重視し、バランスの取れた財務基盤を維持しつつ、資本効率の向上を図ります。
加えて、KM-ROIC(注1)及び投下資本収益(注2)という独自指標を設定し、両指標の最大化を通して事業毎の収益性を評価し、資本効率と企業価値の継続的な向上を実現していきます。