有価証券報告書-第77期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)
研究開発活動
当社グループでは、デジタル変革の進展や脱炭素社会・個別化医療・健康長寿への関心の高まりなどにより高度化/多様化する社会的課題や市場の要請に応えるべく研究開発活動を進めています。これまで長年培ってきた「高分子化学」、「有機化学」、「光化学」、「生化学」、「計算化学」、「分析化学」に加え、デジタリゼーションの加速、オープンイノベーションの推進を図り、技術領域を広げながら、既存製品群の高度化によるビジネス拡大および新たな事業分野の開拓を進めております。
研究組織については、コア事業の一つであるデジタルソリューション事業分野では、四日市地区の精密電子研究所、ディスプレイソリューション研究所、エッジコンピューティング研究所を中心に、ライフサイエンス事業分野では、筑波研究所を中心に研究開発活動を行っています。さらにシーズ研究などの次世代技術開発に向け市場の潜在ニーズを先取りした研究を加速すべくマテリアルズ・インフォマティクス(MI)推進室、JSR・東京大学協創拠点(CURIE)、イノベーティブマテリアルズ開発室からなる「RDテクノロジー・デジタル変革センター」を設けています。また開発した材料の速やかな量産化・安定生産などを目的に研究組織内にプロセス技術開発室を設け、研究開発品の製造プロセス検討・量産化検討の加速を図っています。
当社グループが進めるオープンイノベーション活動としては、ライフサイエンス分野における産学連携拠点として「JSR・慶應義塾大学 医学化学イノベーションセンター(JKiC)」を、また、原理原則に裏打ちされた研究開発推進を目的に上述の「CURIE」を東京大学大学院理学系研究科物理学専攻内に設立し、共同研究を始めております。さらに、川崎市殿町地区の国際戦略拠点キング スカイフロントにライフサイエンス研究の深堀と早期の社会実装・インフォマティクスの強化・新事業を創出するためのインキュベーションを目的に新研究所 JSR Bioscience and informatics R&D Center(略称:JSR BiRD)2021年7月に稼働させています。その他にも国内外の大学、公的研究機関などと共同研究を行っています。
海外においては、米国、ベルギー、韓国、台湾、中国においても顧客への技術サービスの提供及び製品開発へのフィードバックを進めております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、仕入品に係る受託研究費を含めて24,453百万円となりました。
当連結会計年度の研究開発活動の概要は次のとおりであります。
<デジタルソリューション事業>半導体用材料(フォトレジスト、CMP材料、洗浄剤、実装材料、多層材料等)、ディスプレイ材料(カラー液晶ディスプレイ用材料、有機ELディスプレイ材料等)の研究開発を進めるとともに、エッジコンピューティングの進展に対応すべく耐熱透明樹脂や機能性フィルム開発等の研究開発活動を行っております。
当事業に係る研究開発費は、15,175百万円となりました。
<ライフサイエンス事業>ライフサイエンス事業については,JSRライフサイエンス株式会社を中心に,株式会社医学生物学研究所、KBI Biopharma,Inc.、Selexis SA、さらにはCrown Bioscience Internationalといったグループ各社との協業によりバイオ医薬品分野および先端診断分野を中心に事業展開を進めるとともに、医薬品開発プロセスの革新を目指しております。
当事業に係る研究開発費は、3,569百万円となりました。
<合成樹脂事業>難燃ABS樹脂、耐熱ABS樹脂及び高機能複合ABS樹脂の開発並びにエンプラコンパウンド技術及び量産化技術の開発を中心に研究開発活動を行っております。
当事業に係る研究開発費は、918百万円となりました。
<その他事業>持続可能な価値の創造を目指し、RDテクノロジー・デジタル変革センターにおいては、MI推進室、CURIE、イノベーティブマテリアルズ開発室による多面的な次世代事業研究を行うとともに、各研究所・室においても当該事業分野周辺の次世代研究・製品開発を推進しています。一例として、CURIEでは、製品の機能発現原理を深く理解し、サイエンスに基づく物理と化学の融合により、非常に高い差別化性能を有する製品開発を推進していきます。また、MI推進室においては、デジタル活用による研究開発効率向上と新規材料・ビジネス創出を目指し、IBMなど外部との協業を進めるとともに、その成果の社内浸透を進めることなどによって当社グループ内のデジタリゼーションも推進しています。JKiCにおいては、将来にわたるライフサイエンス事業の拡大を目指し、世界最高峰の医学研究者との共同研究を通して、新たな医療分野の展開を支える革新的な材料や製品の開発に取り組んでいます。JSR BiRDにおいては、マイクロバイオームを中心とした生命科学研究の深掘りと社会実装、インフォマティクスの強化、さらにはオープンイノベーションのための連携拠点としての活動を行っています。
当事業に係る研究開発費は、4,792百万円となりました。
研究組織については、コア事業の一つであるデジタルソリューション事業分野では、四日市地区の精密電子研究所、ディスプレイソリューション研究所、エッジコンピューティング研究所を中心に、ライフサイエンス事業分野では、筑波研究所を中心に研究開発活動を行っています。さらにシーズ研究などの次世代技術開発に向け市場の潜在ニーズを先取りした研究を加速すべくマテリアルズ・インフォマティクス(MI)推進室、JSR・東京大学協創拠点(CURIE)、イノベーティブマテリアルズ開発室からなる「RDテクノロジー・デジタル変革センター」を設けています。また開発した材料の速やかな量産化・安定生産などを目的に研究組織内にプロセス技術開発室を設け、研究開発品の製造プロセス検討・量産化検討の加速を図っています。
当社グループが進めるオープンイノベーション活動としては、ライフサイエンス分野における産学連携拠点として「JSR・慶應義塾大学 医学化学イノベーションセンター(JKiC)」を、また、原理原則に裏打ちされた研究開発推進を目的に上述の「CURIE」を東京大学大学院理学系研究科物理学専攻内に設立し、共同研究を始めております。さらに、川崎市殿町地区の国際戦略拠点キング スカイフロントにライフサイエンス研究の深堀と早期の社会実装・インフォマティクスの強化・新事業を創出するためのインキュベーションを目的に新研究所 JSR Bioscience and informatics R&D Center(略称:JSR BiRD)2021年7月に稼働させています。その他にも国内外の大学、公的研究機関などと共同研究を行っています。
海外においては、米国、ベルギー、韓国、台湾、中国においても顧客への技術サービスの提供及び製品開発へのフィードバックを進めております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、仕入品に係る受託研究費を含めて24,453百万円となりました。
当連結会計年度の研究開発活動の概要は次のとおりであります。
<デジタルソリューション事業>半導体用材料(フォトレジスト、CMP材料、洗浄剤、実装材料、多層材料等)、ディスプレイ材料(カラー液晶ディスプレイ用材料、有機ELディスプレイ材料等)の研究開発を進めるとともに、エッジコンピューティングの進展に対応すべく耐熱透明樹脂や機能性フィルム開発等の研究開発活動を行っております。
当事業に係る研究開発費は、15,175百万円となりました。
<ライフサイエンス事業>ライフサイエンス事業については,JSRライフサイエンス株式会社を中心に,株式会社医学生物学研究所、KBI Biopharma,Inc.、Selexis SA、さらにはCrown Bioscience Internationalといったグループ各社との協業によりバイオ医薬品分野および先端診断分野を中心に事業展開を進めるとともに、医薬品開発プロセスの革新を目指しております。
当事業に係る研究開発費は、3,569百万円となりました。
<合成樹脂事業>難燃ABS樹脂、耐熱ABS樹脂及び高機能複合ABS樹脂の開発並びにエンプラコンパウンド技術及び量産化技術の開発を中心に研究開発活動を行っております。
当事業に係る研究開発費は、918百万円となりました。
<その他事業>持続可能な価値の創造を目指し、RDテクノロジー・デジタル変革センターにおいては、MI推進室、CURIE、イノベーティブマテリアルズ開発室による多面的な次世代事業研究を行うとともに、各研究所・室においても当該事業分野周辺の次世代研究・製品開発を推進しています。一例として、CURIEでは、製品の機能発現原理を深く理解し、サイエンスに基づく物理と化学の融合により、非常に高い差別化性能を有する製品開発を推進していきます。また、MI推進室においては、デジタル活用による研究開発効率向上と新規材料・ビジネス創出を目指し、IBMなど外部との協業を進めるとともに、その成果の社内浸透を進めることなどによって当社グループ内のデジタリゼーションも推進しています。JKiCにおいては、将来にわたるライフサイエンス事業の拡大を目指し、世界最高峰の医学研究者との共同研究を通して、新たな医療分野の展開を支える革新的な材料や製品の開発に取り組んでいます。JSR BiRDにおいては、マイクロバイオームを中心とした生命科学研究の深掘りと社会実装、インフォマティクスの強化、さらにはオープンイノベーションのための連携拠点としての活動を行っています。
当事業に係る研究開発費は、4,792百万円となりました。