リース資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2010年3月31日
- 1070万
- 2011年3月31日 +47.62%
- 1580万
- 2012年3月31日 +65.34%
- 2612万
- 2013年3月31日 +73.99%
- 4545万
- 2014年3月31日 +336.48%
- 1億9840万
- 2015年3月31日 +12.7%
- 2億2359万
- 2016年3月31日 -11.98%
- 1億9680万
- 2017年3月31日 -3.03%
- 1億9083万
- 2018年3月31日 +0.29%
- 1億9139万
- 2019年3月31日 -37.13%
- 1億2032万
- 2020年3月31日 +42.16%
- 1億7105万
- 2021年3月31日 +29.16%
- 2億2093万
- 2022年3月31日 +3.2%
- 2億2800万
- 2023年3月31日 +2.19%
- 2億3300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産・使用権資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、在外連結子会社は、主として定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 2年～11年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
商標権 7年～20年
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
使用権資産
使用権資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/30 15:30 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/30 15:30
有形固定資産(リース資産・使用権資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法によっております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3.固定資産の減価償却の方法2023/06/30 15:30
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。