原材料
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 98億2300万
- 2010年3月31日 +9.2%
- 107億2700万
- 2011年3月31日 +13.27%
- 121億5000万
- 2012年3月31日 +6.77%
- 129億7200万
- 2013年3月31日 +16.33%
- 150億9000万
- 2014年3月31日 +2.89%
- 155億2600万
- 2015年3月31日 +15.57%
- 179億4400万
個別
- 2008年3月31日
- 31億9500万
- 2009年3月31日 +2.1%
- 32億6200万
- 2010年3月31日 +10.39%
- 36億100万
- 2011年3月31日 +22.13%
- 43億9800万
- 2012年3月31日 -12.28%
- 38億5800万
- 2013年3月31日 +20.4%
- 46億4500万
- 2014年3月31日 -18%
- 38億900万
- 2015年3月31日 +13.07%
- 43億700万
- 2016年3月31日 +26.91%
- 54億6600万
- 2017年3月31日 +15.09%
- 62億9100万
- 2018年3月31日 +31.66%
- 82億8300万
- 2019年3月31日 -1.18%
- 81億8500万
- 2020年3月31日 +5.69%
- 86億5100万
- 2020年12月31日 -13.12%
- 75億1600万
- 2021年12月31日 -18.97%
- 60億9000万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (6) 為替相場の変動による影響について2022/03/30 14:44
当社グループは、取引先及び取引地域が世界各地にわたっているため、為替相場の変動リスクにさらされている資産及び負債を保有している。主に米ドルをはじめとする現地通貨建ての製品の輸出及び原材料の輸入を行っていることから、為替相場の変動は、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性がある。米ドルをはじめとする他の通貨に対する円高は、国内から海外市場に輸出される製品の価格競争力を弱め、一方、円安は、海外から輸入する原材料価格を上昇させ、それぞれ収益に影響を及ぼす可能性がある。当社グループでは、為替相場の変動のリスクを軽減するための施策を実行しているが、為替相場の変動による経営成績への影響を完全に回避できる保証はない。
(7) 財務上のリスクについて - #2 注記事項-棚卸資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 8.棚卸資産2022/03/30 14:44
前連結会計年度及び当連結会計年度において計上した棚卸資産の評価減の金額は、それぞれ1,010百万円、948百万円である。(単位:百万円) 仕掛品 16,068 13,283 原材料 22,825 22,707 合計 75,944 67,778 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3) 当社グループの現状の認識について2022/03/30 14:44
今後の経済見通しについては、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の世界的な蔓延が継続しているものの、経済活動の正常化に向けた動きが加速し始めている。一方で、需要回復とコロナ禍におけるサプライチェーンの混乱による原材料価格の高騰リスク、半導体の供給不足が自動車業界のみならず、広範にわたる製造業のサプライチェーンにも影響を及ぼし始めるなど、日本経済、世界経済の回復を妨げる要因も存在しており予断を許さない状況が続いている。このような情勢のもと、長期ビジョンで示したポートフォリオ上の役割に応じた各事業への資源配分を通じ、事業部門最適化ではなく、昭和電工グループ(以下、グループ)全体最適化の観点から企業価値向上を果たすことで「グループ目標の達成」を目指す。
(4) 中長期的な経営戦略及び対処すべき課題 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 「第2 事業の状況 3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 (業績等の概要) (2) キャッシュ・フロー」に記載のとおりである。2022/03/30 14:44
当社グループの資本の財源及び資金の流動性について、当社グループの資金需要は、製品の製造販売に関わる原材料費や営業費用などの運転資金、設備投資資金及び研究開発などである。資金調達は主としてフリー・キャッシュフロー及び間接調達により十分な資金を調達しており、財務の安定性及び流動性を確保している。
② 資産及び負債・資本の分析 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法によっている。(評価差額は全部純資産直入法により処理している。また、売却原価は移動平均法により算出している。)
時価のないもの
移動平均法に基づく原価法によっている。
(2) デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法によっている。(ヘッジの有効性が確認されたものについてはヘッジ会計を適用している。)
(3) たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 製品・半製品・仕掛品
移動平均法(一部 個別法)に基づく原価法によっている。2022/03/30 14:44