長期前払費用
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2106万
- 2009年3月31日 -36.41%
- 1339万
- 2010年3月31日 +121.43%
- 2966万
- 2011年3月31日 +11.74%
- 3314万
- 2012年3月31日 +8.81%
- 3606万
- 2013年3月31日 +27.33%
- 4592万
- 2014年3月31日 -89.07%
- 502万
- 2015年3月31日 -34.8%
- 327万
- 2016年3月31日 -46.41%
- 175万
- 2017年3月31日 -8.38%
- 160万
- 2018年3月31日 +170.63%
- 434万
- 2019年3月31日 -58.63%
- 179万
- 2020年3月31日 +467.04%
- 1020万
- 2021年3月31日 +33.83%
- 1365万
- 2022年3月31日 +14.5%
- 1563万
- 2023年3月31日 -46.06%
- 843万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産
①商品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
②貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しています。
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。)
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 社内における利用可能期間として5年
商標権 10年2023/06/19 13:52