資産合計
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 2兆7684億
- 2009年12月31日 +1.44%
- 2兆8084億
- 2010年12月31日 -3.62%
- 2兆7066億
- 2011年12月31日 -1.08%
- 2兆6773億
- 2012年12月31日 +13.52%
- 3兆392億
- 2013年12月31日 +17.69%
- 3兆5770億
- 2014年12月31日 +10.73%
- 3兆9609億
- 2015年12月31日 -4.17%
- 3兆7958億
- 2016年12月31日 -1.99%
- 3兆7202億
- 2017年12月31日 +6.42%
- 3兆9590億
- 2018年12月31日 -2.41%
- 3兆8636億
- 2019年12月31日 +2.14%
- 3兆9465億
- 2020年12月31日 +6.15%
- 4兆1893億
- 2021年12月31日 +9.2%
- 4兆5748億
- 2022年12月31日 +8.46%
- 4兆9618億
- 2023年12月31日 +9.39%
- 5兆4278億
個別
- 2008年12月31日
- 1兆6021億
- 2009年12月31日 +4.03%
- 1兆6666億
- 2010年12月31日 -0.13%
- 1兆6644億
- 2011年12月31日 -3.68%
- 1兆6031億
- 2012年12月31日 +6.1%
- 1兆7009億
- 2013年12月31日 +11.43%
- 1兆8953億
- 2014年12月31日 +5.02%
- 1兆9904億
- 2015年12月31日 +1.06%
- 2兆116億
- 2016年12月31日 -2.1%
- 1兆9694億
- 2017年12月31日 +4.28%
- 2兆536億
- 2018年12月31日 -3.13%
- 1兆9894億
- 2019年12月31日 -0.69%
- 1兆9757億
- 2020年12月31日 +6.16%
- 2兆973億
- 2021年12月31日 +1.82%
- 2兆1355億
- 2022年12月31日 -10.5%
- 1兆9113億
- 2023年12月31日 +10.97%
- 2兆1210億
有報情報
- #1 注記事項－従業員給付、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ④ 制度資産の主な内訳2024/03/26 15:20
各連結会計年度の制度資産合計に対する主な分類ごとの内訳は、以下のとおりであります。
- #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/03/26 15:20
(注) 事業譲渡損失を計上しており、当該損失に係る繰延税金資産を含めております。前事業年度の内訳は、防振ゴム事業8,179百万円、化成品ソリューション事業4,703百万円であります。また、当事業年度の内訳は、防振ゴム事業7,813百万円、化成品ソリューション事業4,852百万円であります。前事業年度(2022年12月31日) 当事業年度(2023年12月31日) 評価性引当額 △14,784 △42,236 繰延税金資産合計 59,092 52,120
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異要因 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 資本合計は、配当金(親会社の所有者)により1,301億円減少したものの、親会社の所有者に帰属する当期利益の計上により3,313億円増加したことなどから、前連結会計年度末比3,929億円増加(同13%増)し、34,054億円となりました。2024/03/26 15:20
これらの結果、当連結会計年度末の資産合計は、前連結会計年度末に比べて4,656億円増加(同9%増)し、54,278億円となりました。また、当連結会計年度の親会社所有者帰属持分比率は61.8%となり、前連結会計年度末比2.0ポイントの上昇となりました。
② キャッシュ・フローの状況 - #4 連結財政状態計算書（IFRS）（連結）
- ①【連結財政状態計算書】2024/03/26 15:20
注記 前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2023年12月31日) 売却目的で保有する資産 13 28,694 3,093 流動資産合計 2,512,650 2,697,434 非流動資産 その他の非流動資産 12,23 69,871 61,357 非流動資産合計 2,449,553 2,730,379 資産合計 4,962,203 5,427,813