減価償却費
連結
- 2008年12月31日
- 268億1900万
- 2009年12月31日 -5.47%
- 253億5200万
- 2010年12月31日 -5.92%
- 238億5000万
- 2011年12月31日 -4.21%
- 228億4700万
- 2012年12月31日 +5.27%
- 240億5200万
- 2013年12月31日 +17.38%
- 282億3200万
- 2014年12月31日 +4.06%
- 293億7800万
- 2015年12月31日 +9.43%
- 321億4700万
- 2016年12月31日 -2.4%
- 313億7400万
- 2017年12月31日 +7.18%
- 336億2800万
- 2018年12月31日 +5.6%
- 355億1100万
- 2019年12月31日 +19.76%
- 425億2800万
個別
- 2008年12月31日
- 33億4500万
- 2009年12月31日 -4.69%
- 31億8800万
- 2010年12月31日 -9%
- 29億100万
- 2011年12月31日 -4.83%
- 27億6100万
- 2012年12月31日 -17.2%
- 22億8600万
- 2013年12月31日 +18.72%
- 27億1400万
- 2014年12月31日 -3.35%
- 26億2300万
- 2015年12月31日 -13.8%
- 22億6100万
- 2016年12月31日 -1.68%
- 22億2300万
- 2017年12月31日 +4.45%
- 23億2200万
- 2018年12月31日 +11.58%
- 25億9100万
- 2019年12月31日 +20.15%
- 31億1300万
- 2020年12月31日 +14.97%
- 35億7900万
- 2021年12月31日 +12.82%
- 40億3800万
- 2022年12月31日 +8.25%
- 43億7100万
- 2023年12月31日 +9.54%
- 47億8800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/03/26 15:20
販売費及び一般管理費のうち前事業年度の販売費の割合は約5割であり、当事業年度の販売費の割合は約4割であります。前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 退職給付費用 796 788 減価償却費 4,371 4,788 研究開発費 70,788 70,693 - #2 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (1) 使用権資産に関する項目2024/03/26 15:20
各連結会計年度の「使用権資産」の帳簿価額、減価償却費、及び増加額は、以下のとおりであります。
- #3 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (注) 有形固定資産の減価償却費は、連結損益計算書の「売上原価」、「販売費及び一般管理費」及び「非継続事業からの当期利益又は損失」に含まれております。2024/03/26 15:20
- #4 注記事項－販売費及び一般管理費、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 「販売費及び一般管理費」の内訳は、以下のとおりであります。2024/03/26 15:20
(注) 費用として認識される研究開発費はすべて販売費及び一般管理費に含めております。(単位:百万円) 従業員給付費用 325,507 346,249 減価償却費及び償却費 101,406 112,836 研究開発費(注) 112,192 121,993 - #5 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 有形固定資産の測定においては原価モデルを採用しており、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した価額にて表示しております。取得原価には、資産の取得に直接関係する費用、解体、除去及び原状回復費用、並びに資産計上の要件を満たす借入コストを含めております。2024/03/26 15:20
土地及び建設仮勘定以外の有形固定資産の減価償却費は、以下の見積耐用年数にわたり、定額法で計上しております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 :10年～50年 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2024/03/26 15:20
営業活動による資金収支は、6,614億円の収入(前連結会計年度比3,930億円の収入増)となりました。これは、未払賞与の減少額108億円(前連結会計年度は13億円)や、営業債務及びその他の債務の減少額553億円(前連結会計年度は営業債務及びその他の債務の増加額525億円)や、法人所得税の支払額580億円(前連結会計年度は862億円)などがあったものの、税引前当期利益4,442億円(前連結会計年度は4,235億円)や、減価償却費及び償却費3,058億円(前連結会計年度は2,821億円)や、営業債権及びその他の債権の減少額568億円(前連結会計年度は営業債権及びその他の債権の増加額1,396億円)や、棚卸資産の減少額853億円(前連結会計年度は棚卸資産の増加額1,954億円)などがあったことによるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #7 連結キャッシュ・フロー計算書（IFRS）（連結）
- ④【連結キャッシュ・フロー計算書】2024/03/26 15:20
注記 前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 非継続事業からの税引前当期利益又は損失(△) 31 △24,815 5,340 減価償却費及び償却費 282,108 305,805 減損損失 18,216 1,833