退職給付費用
連結
- 2008年12月31日
- 129億9100万
- 2009年12月31日 +60.99%
- 209億1400万
- 2010年12月31日 -12.06%
- 183億9100万
- 2011年12月31日 -21.29%
- 144億7600万
- 2012年12月31日 +13.83%
- 164億7800万
- 2013年12月31日 +16.88%
- 192億5900万
- 2014年12月31日 -2.64%
- 187億5000万
- 2015年12月31日 +30.05%
- 243億8500万
- 2016年12月31日 -19.33%
- 196億7200万
- 2017年12月31日 +23.01%
- 241億9800万
- 2018年12月31日 -15.25%
- 205億800万
- 2019年12月31日 -2.87%
- 199億2000万
個別
- 2008年12月31日
- 9億3400万
- 2009年12月31日 +109.21%
- 19億5400万
- 2010年12月31日 -10.24%
- 17億5400万
- 2011年12月31日 -3.48%
- 16億9300万
- 2012年12月31日 +12.88%
- 19億1100万
- 2013年12月31日 -12.93%
- 16億6400万
- 2014年12月31日 +0.36%
- 16億7000万
- 2015年12月31日 +28.5%
- 21億4600万
- 2016年12月31日 -2.94%
- 20億8300万
- 2017年12月31日 +27.17%
- 26億4900万
- 2018年12月31日 -38.88%
- 16億1900万
- 2019年12月31日 -46.39%
- 8億6800万
- 2020年12月31日 +3.11%
- 8億9500万
- 2021年12月31日 +3.24%
- 9億2400万
- 2022年12月31日 -13.85%
- 7億9600万
- 2023年12月31日 -1.01%
- 7億8800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/03/26 15:20
販売費及び一般管理費のうち前事業年度の販売費の割合は約5割であり、当事業年度の販売費の割合は約4割であります。前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 販売運賃 107,739百万円 68,355百万円 退職給付費用 796 788 減価償却費 4,371 4,788 - #2 事業等のリスク
- 加えて、需給の逼迫や投機目的の売買などにより、当社グループが調達している原材料の価格が高騰し、生産性向上などの内部努力や価格への転嫁などにより吸収できない場合には、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。2024/03/26 15:20
(10) 退職給付費用及び債務に関するリスク
当社グループの退職給付費用及び債務は、数理計算上の割引率などの前提条件に基づいて算出しております。しかしながら、年金資産等の制度資産の公正価値、金利の変動等により、これらの前提条件に大きな変動があった場合、あるいは前提条件の変更が必要になった場合には、退職給付費用や債務が増加し、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。