5108 ブリヂストン

5108
2024/04/22
時価
4兆8652億円
PER 予
13倍
2009年以降
赤字-1416.41倍
(2009-2023年)
PBR
1.39倍
2009年以降
0.82-1.85倍
(2009-2023年)
配当 予
3.08%
ROE 予
10.7%
ROA 予
6.61%
資料
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売上収益 - 日本

【期間】

連結

2019年6月30日
4368億1200万
2020年6月30日 -18.21%
3572億8000万
2021年6月30日 +27.57%
4557億9700万
2022年6月30日 +2.08%
4652億7300万
2023年6月30日 +30.59%
6076億1300万

有報情報

#1 四半期連結会計期間、要約四半期連結損益計算書(IFRS)(連結)
【第2四半期連結会計期間】
注記前第2四半期連結会計期間(自 2022年4月1日至 2022年6月30日)当第2四半期連結会計期間(自 2023年4月1日至 2023年6月30日)
継続事業
売上収益995,3291,058,165
売上原価610,508649,336
2023/08/09 14:43
#2 四半期連結累計期間、要約四半期連結損益計算書(IFRS)(連結)
【第2四半期連結累計期間】
注記前第2四半期連結累計期間(自 2022年1月1日至 2022年6月30日)当第2四半期連結累計期間(自 2023年1月1日至 2023年6月30日)
継続事業
売上収益6,131,886,3412,101,706
売上原価1,154,9351,292,255
2023/08/09 14:43
#3 報告セグメントの変更に関する事項(IFRS)(連結)
第1四半期連結会計期間より、当社グループではグローバルサプライチェーンマネジメントへの日本の生産拠点の貢献を評価する目的から、一般タイヤ取引における日本の輸出損益について、「全社又は消去」から「日本」セグメントへ変更しております。
当社グループは米国建築資材事業、防振ゴム事業、化成品ソリューション事業を非継続事業に分類しており、前第2四半期連結累計期間及び当第2四半期連結累計期間の金額から非継続事業を控除しております。非継続事業の詳細については、注記「17.非継続事業」に記載しております。
2023/08/09 14:43
#4 注記事項-セグメント情報、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
(2) セグメント収益及び業績
当社グループの報告セグメントによる継続事業からの収益及び業績は、以下のとおりであります。取締役会は、収益と調整後営業利益を検討のうえ、セグメント業績を評価し、経営資源の配分を決定しております。なお、セグメント間の内部売上収益又は振替高は、主に第三者間取引価格もしくは総原価を基に販売価格を決定しております。また、前第2四半期連結累計期間については、(1)に記載の変更後の区分に基づき組み替えております。
前第2四半期連結累計期間(自 2022年1月1日 至 2022年6月30日)
2023/08/09 14:43
#5 注記事項-作成の基礎、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
(3) 機能通貨及び表示通貨
当社グループの要約四半期連結財務諸表は、当社の機能通貨である日本円を表示通貨としており、百万円未満を四捨五入して表示しております。
2023/08/09 14:43
#6 注記事項-報告企業、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
1.報告企業
株式会社ブリヂストン(以下、当社)は、日本に所在する株式会社であります。2023年6月30日に終了する6ヶ月間の当社の要約四半期連結財務諸表は、当社及びその子会社(以下、当社グループ)、並びに当社の関連会社及び共同支配企業に対する持分により構成されております。
当社グループの事業内容は、注記「6.事業セグメント」に記載しております。
2023/08/09 14:43
#7 注記事項-売上収益、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
収益の分解
継続事業からの売上収益の内訳は、以下のとおりであります。
前第2四半期連結累計期間(自 2022年1月1日 至 2022年6月30日)
2023/08/09 14:43
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
① 業績全般
当第2四半期連結累計期間前第2四半期連結累計期間増減
金額比率
億円億円億円%
売上収益21,01718,863+2,154+11
調整後営業利益2,3832,066+317+15
当第2四半期連結累計期間(2023年1月1日から2023年6月30日)の需要環境は、市販用タイヤにおいて、グローバルでの景気減速を背景にタイヤ需要も大きく減速した一方、乗用車及び小型トラック用タイヤにおいては米欧中心に高インチタイヤ(18インチ以上)などのプレミアム領域における需要が相対的に堅調に推移しました。また、新車用タイヤに関しては、地域差あるも、半導体不足改善に伴う車両生産回復により、タイヤ需要も前年同期比で増加しました。
そのような環境下、当社グループは全体需要環境が厳しい中、業績確保に向けてビジネスの質の向上にフォーカス。戦略的価格マネジメントを推進するとともに、断トツ商品を軸にレジリアントなプレミアム領域へのフォーカスを強化し、低採算領域の見直しを加速させ、販売MIXの改善を継続的に徹底。需要減少による販売減少影響あるも、徹底した経費マネジメントを実行し、為替円安の追い風もあり、前年比増収増益を確保しました。
2023/08/09 14:43