土地(IFRS)
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 79億2100万
- 2009年3月31日 -5.06%
- 75億2000万
- 2010年3月31日 +4.28%
- 78億4200万
- 2011年3月31日 -3.52%
- 75億6600万
- 2012年3月31日 -9.27%
- 68億6500万
- 2013年3月31日 -8.81%
- 62億6000万
- 2014年3月31日 +6.13%
- 66億4400万
- 2015年3月31日 +1.85%
- 67億6700万
- 2016年3月31日 -3.84%
- 65億700万
- 2017年3月31日 -1.11%
- 64億3500万
- 2018年3月31日 -0.3%
- 64億1600万
- 2019年3月31日 -9.91%
- 57億8000万
- 2020年3月31日 +0.99%
- 58億3700万
- 2021年3月31日 +0.7%
- 58億7800万
- 2022年3月31日 +0.2%
- 58億9000万
- 2023年3月31日 +5.08%
- 61億8900万
個別
- 2008年3月31日
- 53億2300万
- 2009年3月31日 ±0%
- 53億2300万
- 2010年3月31日 -0.15%
- 53億1500万
- 2011年3月31日 -0.4%
- 52億9400万
- 2012年3月31日 -11.14%
- 47億400万
- 2013年3月31日 -11.03%
- 41億8500万
- 2014年3月31日 ±0%
- 41億8500万
- 2015年3月31日 ±0%
- 41億8500万
- 2016年3月31日 ±0%
- 41億8500万
- 2017年3月31日 ±0%
- 41億8500万
- 2018年3月31日 ±0%
- 41億8500万
- 2019年3月31日 ±0%
- 41億8500万
- 2020年3月31日 -0.12%
- 41億8000万
- 2021年3月31日 -0.1%
- 41億7600万
- 2022年3月31日 -0.57%
- 41億5200万
- 2023年3月31日 ±0%
- 41億5200万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 4.連結会社のバンドー・I・C・S株式会社および持分法適用会社のバンドー・ショルツ株式会社へ貸与している建物及び構築物(帳簿価額97百万円)、連結会社の福井ベルト工業株式会社へ貸与している機械装置及び運搬具(帳簿価額0百万円)およびその他(帳簿価額0百万円)を含んでおります。2023/06/28 9:17
5.和歌山工場の土地には、伝動技術研究所の土地が含まれております。
6.連結会社の福井ベルト工業株式会社へ貸与しているその他(帳簿価額0百万円)を含んでおります。 - #2 注記事項-その他の金融資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (単位:百万円)2023/06/28 9:17
(3)その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融資産の認識の中止銘柄 前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 株式会社三井住友フィナンシャルグループ 490 665 神戸土地建物株式会社 556 475 株式会社マキタ 464 387
当社グループは、定期的に政策保有株式の見直しを行っております。 - #3 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (単位:百万円)2023/06/28 9:17
(注)減損損失のセグメント別内訳は、「6.セグメント情報」に記載のとおりであります。前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 機械装置及び運搬具 186 - 土地 6 14 その他 15 -
前連結会計年度に減損損失を認識した資産の主な内容は次のとおりであります。 - #4 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (7)有形固定資産2023/06/28 9:17
有形固定資産の測定においては原価モデルを採用し、取得原価から減価償却累計額および減損損失累計額を控除した価額で計上しております。取得原価には、当該資産の取得に直接関連する費用、解体・除去および土地の原状回復費用および適格資産の取得、建設または生産に直接起因する借入コストが含まれております。
取得後に追加的に発生した支出については、その支出により将来の経済的便益が当社グループに流入する可能性が高く、金額を信頼性をもって測定することができる場合にのみ、当該取得資産の帳簿価額に算入するか個別の資産として認識するかのいずれかにより会計処理しております。他のすべての修繕および維持に係る費用は、発生時に純損益として認識しております。