役員賞与引当金
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年12月31日
- 1億7000万
- 2009年12月31日 -22.35%
- 1億3200万
- 2010年12月31日 +9.85%
- 1億4500万
- 2011年12月31日 -20.69%
- 1億1500万
- 2012年12月31日 -1.74%
- 1億1300万
個別
- 2008年12月31日
- 1億400万
- 2009年12月31日 -0.96%
- 1億300万
- 2010年12月31日 +6.8%
- 1億1000万
- 2011年12月31日 -15.45%
- 9300万
- 2012年12月31日 -9.68%
- 8400万
- 2013年12月31日 -26.19%
- 6200万
- 2014年12月31日 +3.23%
- 6400万
- 2015年12月31日 -15.63%
- 5400万
- 2016年12月31日 +29.63%
- 7000万
- 2017年12月31日 +58.57%
- 1億1100万
- 2018年12月31日 -7.21%
- 1億300万
- 2019年12月31日 +7.77%
- 1億1100万
- 2020年12月31日 -12.61%
- 9700万
- 2021年12月31日 +70.1%
- 1億6500万
- 2022年12月31日 -33.33%
- 1億1000万
- 2023年12月31日 +10%
- 1億2100万
有報情報
- #1 引当金明細表(連結)
- 2024/03/28 14:03
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 5,238 5,304 5,238 5,304 役員賞与引当金 110 121 110 121 定期修繕引当金 4,090 4,910 4,090 4,910 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法によっております。
(2)無形固定資産
定額法によっております。2024/03/28 14:03