減価償却費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 5億8400万
- 2009年3月31日 -2.05%
- 5億7200万
- 2010年3月31日 +22.38%
- 7億
- 2011年3月31日 +19.86%
- 8億3900万
- 2012年3月31日 +3.1%
- 8億6500万
- 2013年3月31日 +5.2%
- 9億1000万
- 2014年3月31日 +1.1%
- 9億2000万
- 2015年3月31日 -0.76%
- 9億1300万
- 2016年3月31日 -15.12%
- 7億7500万
- 2017年3月31日 -0.26%
- 7億7300万
- 2018年3月31日 +4.01%
- 8億400万
- 2019年3月31日 +15.55%
- 9億2900万
- 2020年3月31日 -4.63%
- 8億8600万
- 2021年3月31日 +24.49%
- 11億300万
- 2022年3月31日 +13.06%
- 12億4700万
- 2023年3月31日 +16.44%
- 14億5200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3. セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2023/06/30 10:28
4. その他の項目の減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用に係る金額が含まれております。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産事業、エンジニアリング事業、情報処理事業、金融事業、運輸・倉庫事業、化学製品事業、スポーツ事業、電力供給事業等を含んでおります。
2. セグメント利益又は損失(△)の調整額は、セグメント間取引消去であります。
セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産61,076百万円及びセグメント間取引消去であります。全社資産の主なものは当社での余資運用資金(預金)及び管理部門に係わる資産等であります。
3. セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4. その他の項目の減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用に係る金額が含まれております。2023/06/30 10:28 - #3 主要な販売費及び一般管理費
- 注2. 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2023/06/30 10:28
おおよその割合前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 賞与引当金繰入額 989 760 減価償却費 1,247 1,452
- #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/30 10:28
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の負担率との差異の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) ゴルフ会員権評価損 140 142 減価償却費 177 153 減損損失 5,749 5,707
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/30 10:28
(注)1.評価性引当額が21,304百万円増加しております。この増加の主な内容は、当社において繰越欠損金に係る評価性引当額が増加したためであります。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) その他租税特別措置法に基づく準備金 △300 △251 減価償却費 △6,103 △8,864 その他有価証券評価差額金 △5,625 △5,750
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2023/06/30 10:28
営業活動により使用した資金は2億6千8百万円(前年同期は711億9千1百万円の獲得)となりました。これは、減価償却費が644億1千9百万円となった一方で、棚卸資産の増加額が371億6千5百万円、売上債権の増加額が182億1千7百万円となったこと等によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)