原料地（純額）
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 135億1000万
- 2009年3月31日 +0.28%
- 135億4800万
- 2010年3月31日 -0.33%
- 135億300万
- 2011年3月31日 -0.5%
- 134億3600万
- 2012年3月31日 -1.43%
- 132億4400万
- 2013年3月31日 -3.27%
- 128億1100万
- 2014年3月31日 -0.94%
- 126億9100万
- 2015年3月31日 +3.86%
- 131億8100万
- 2016年3月31日 -0.64%
- 130億9700万
- 2017年3月31日 -0.6%
- 130億1900万
- 2018年3月31日 -0.94%
- 128億9700万
- 2019年3月31日 -1.44%
- 127億1100万
- 2020年3月31日 +0.79%
- 128億1100万
- 2021年3月31日 -0.53%
- 127億4300万
- 2022年3月31日 -0.64%
- 126億6100万
- 2023年3月31日 -0.39%
- 126億1200万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法2023/06/30 10:28
但し、鉱業用構築物、原料地は生産高比例法によっております。
(また、1998年4月1日以降に取得した建物(除く建物附属設備)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)