持分法適用会社への投資額, グローバル住設事業 - グローバル住設事業
- 【期間】
- 通期
連結
- 2016年3月31日
- 58億9900万
- 2017年3月31日 -0.15%
- 58億9000万
- 2018年3月31日 +6.45%
- 62億7000万
- 2019年3月31日 +2.97%
- 64億5600万
- 2020年3月31日 +2.85%
- 66億4000万
- 2021年3月31日 -5.38%
- 62億8300万
- 2022年3月31日 +12.78%
- 70億8600万
- 2023年3月31日 +18.01%
- 83億6200万
有報情報
- #1 コーポレート・ガバナンスの概要(連結)
- WILL2030 STAGE1では、事業活動と「TOTOグローバル環境ビジョン」をより一体化させ、更なる企業価値向上を目指します。2023/06/27 15:01
その戦略フレームは、企業活動のベースとなる「コーポレートガバナンス」と時代の変化に先んじるための「デジタルイノベーション」があり、「グローバル住設事業」「新領域事業」の2つの事業軸と、全社最適視点で横串を通す3つの全社横断革新活動です。
(ⅱ)コーポレート・ガバナンスの強化 - #2 事業の内容
- 当社グループは、TOTO株式会社(当社)及び子会社48社、関連会社5社により構成されており、主な事業内容と子会社及び関連会社の当該事業に係る位置づけは次のとおりです。2023/06/27 15:01
(1)グローバル住設事業
主要な製品は、レストルーム・バス・キッチン・洗面商品等です。 - #3 従業員の状況(連結)
- (1)連結会社の状況2023/06/27 15:01
(注)従業員数は就業人員を対象としています。2023年3月31日現在 欧州事業 137 グローバル住設事業計 33,306 セラミック事業 757
(2)提出会社の状況 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- WILL2030 STAGE1では、事業活動と「TOTOグローバル環境ビジョン」をより一体化させ、更なる企業価値向上を目指します。2023/06/27 15:01
その戦略フレームは、企業活動のベースとなる「コーポレートガバナンス」と時代の変化に先んじるための「デジタルイノベーション」があり、「グローバル住設事業」「新領域事業」の2つの事業軸と、全社最適視点で横串を通す3つの全社横断革新活動です。
<グローバル住設事業について>・日本住設事業 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度(2022年4月1日から2023年3月31日まで)におけるわが国の経済は一部に弱さが見られるものの、緩やかに持ち直しています。しかし、世界的な金融引き締め等を背景とした世界経済の下振れが、わが国の経済を下押しするリスクとなっています。また、同時に物価上昇や供給面の制約等についても懸念があります。2023/06/27 15:01
このような事業環境の中、当社グループは「新共通価値創造戦略 TOTO WILL2030」を実現していくための最初の3年間の経営課題である、中期経営課題(WILL2030 STAGE1)に基づき、「日本住設事業」「海外住設事業」の2つの事業で構成される「グローバル住設事業」と「セラミック事業」で構成される「新領域事業」の2つの事業軸で活動を推進しました。
当社は、「きれいと快適」「環境」を両立するTOTOらしい商品を「サステナブルプロダクツ」と位置付け、これらの商品をグローバルで普及させることにより、地球環境に配慮した、豊かで快適な社会の実現に貢献しています。