建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2013年3月31日
- 10億3100万
- 2014年3月31日 -7.27%
- 9億5600万
- 2015年3月31日 +2.3%
- 9億7800万
- 2016年3月31日 -6.24%
- 9億1700万
- 2017年3月31日 +0.11%
- 9億1800万
- 2018年3月31日 +28%
- 11億7500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/30 13:07
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。ただし、原石山については生産高比例法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ② 固定資産除却損2023/06/30 13:07
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 0 百万円 3 百万円 機械装置及び運搬具 13 〃 4 〃 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2023/06/30 13:07
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 保証工事引当金 137 20 11 145 建物解体費用引当金 105 ― 105 ― - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。2023/06/30 13:07
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 圧縮記帳額 64 百万円 148 百万円 (うち、建物及び構築物) 4 〃 4 〃 (うち、機械装置及び運搬具) 59 〃 143 〃 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/30 13:07
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。ただし、原石山については生産高比例法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。