長期前払費用
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 433万
- 2009年3月31日 +78.8%
- 775万
- 2010年3月31日 +28.71%
- 997万
- 2011年3月31日 -43.95%
- 559万
- 2012年3月31日 -49.89%
- 280万
- 2013年3月31日 +369.59%
- 1315万
- 2014年3月31日 -30.63%
- 912万
- 2015年3月31日 +42.39%
- 1299万
- 2016年3月31日 -11.65%
- 1148万
- 2017年3月31日 -27.79%
- 829万
- 2018年3月31日 -0.8%
- 822万
- 2019年3月31日 -6.42%
- 769万
- 2020年3月31日 +515.29%
- 4736万
- 2021年3月31日 -18.5%
- 3860万
- 2022年3月31日 -26.39%
- 2841万
- 2023年3月31日 -61.35%
- 1098万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.減価償却累計額には減損損失累計額が含まれております。2023/06/30 11:46
3.長期前払費用については、非償却性資産は除いて記載しております。
4.当期増加額には、以下の内容が含まれております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
①製品、仕掛品、原材料、貯蔵品
移動平均法
②未成工事支出金
個別法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
①リース資産以外の有形固定資産
定率法を採用しております。
なお、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
②リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2023/06/30 11:46