5212 不二硝子

5212
2024/03/18
時価
36億円
PER 予
36.37倍
2010年以降
赤字-108.49倍
(2010-2023年)
PBR
1.01倍
2010年以降
0.25-2.81倍
(2010-2023年)
配当 予
0.45%
ROE 予
2.77%
ROA 予
1.99%
資料
Link
CSV,JSON

商品及び製品

【期間】

連結

2009年3月31日
4億3532万
2010年3月31日 +2.03%
4億4415万
2011年3月31日 -1.02%
4億3964万
2012年3月31日 -7.96%
4億463万
2013年3月31日 -13.67%
3億4932万
2014年3月31日 +0.17%
3億4990万
2015年3月31日 +30.68%
4億5726万
2016年3月31日 +32.87%
6億756万
2017年3月31日 -17.69%
5億9万
2018年3月31日 -12.2%
4億3909万
2019年3月31日 -27.63%
3億1776万
2020年3月31日 -13.02%
2億7639万
2021年3月31日 +26.4%
3億4937万
2022年3月31日 +11.19%
3億8845万
2023年3月31日 +21.87%
4億7339万

個別

2009年3月31日
3億9557万
2010年3月31日 +1.85%
4億287万
2011年3月31日 -0.82%
3億9956万
2012年3月31日 -9.34%
3億6224万
2013年3月31日 -13.21%
3億1440万
2014年3月31日 +1.95%
3億2053万
2015年3月31日 +32.41%
4億2442万
2016年3月31日 +27.29%
5億4025万
2017年3月31日 -22.35%
4億1950万
2018年3月31日 -8.99%
3億8177万
2019年3月31日 -29.16%
2億7043万
2020年3月31日 -13.86%
2億3296万
2021年3月31日 +26.74%
2億9526万
2022年3月31日 +32.86%
3億9227万
2023年3月31日 +25.82%
4億9354万

有報情報

#1 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
1.収益認識の時期別に収益を分解した情報
当社グループの収益認識の時期別の収益の分解と、主たる商品及び製品との関連は次のとおりであります。 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
2023/06/29 12:30
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度末の資産合計は、前連結会計年度末に比べ723百万円増加し、4,885百万円(前連結会計年度末は4,161百万円)となりました。
当連結会計年度末における流動資産の残高は2,022百万円(前連結会計年度末は1,979百万円)となり、42百万円増加しました。これは現金及び預金が減少(651百万円から611百万円へ39百万円減)した一方で、商品及び製品が増加(388百万円から473百万円へ84百万円増)したことが主な要因であります。
固定資産の残高は2,862百万円(前連結会計年度末は2,181百万円)となり、681百万円増加しました。これは有形固定資産の減少(907百万円から880百万円へ27百万円減)した一方で、投資有価証券が増加(1,223百万円から1,925百万円へ702百万円増)したことが主な要因であります。
2023/06/29 12:30
#3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額
当事業年度
商品及び製品493,548千円
仕掛品2,640千円
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)」に同一の内容を記載しているため、記載を省略しております。
2023/06/29 12:30
#4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額
当連結会計年度
商品及び製品473,393千円
仕掛品2,709千円
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
棚卸資産の正味売却価額が帳簿価額を下回った場合は、帳簿価額の正味売却価額まで減額し、当該減少額を棚卸資産評価損として売上原価に計上しております。また、正常な営業循環過程から外れた棚卸資産については、期末日から一定期間を経過しているものについて保有期間に応じた一定の評価基準により規則的に帳簿価額を切り下げております。なお、棚卸資産の収益性の低下、滞留、陳腐化が生じた場合、将来において追加の評価損の計上が必要となり、翌連結会計年度の連結財務諸表に影響を及ぼす可能性があります。
2023/06/29 12:30