減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 388億4300万
- 2009年3月31日 +18.77%
- 461億3400万
- 2010年3月31日 +4.41%
- 481億6700万
- 2011年3月31日 +9.41%
- 526億9800万
- 2012年3月31日 +3.96%
- 547億8400万
- 2013年3月31日 -15.84%
- 461億400万
- 2014年3月31日 -22.15%
- 358億9000万
- 2014年12月31日 -20.82%
- 284億1900万
- 2015年12月31日 +30.73%
- 371億5300万
- 2016年12月31日 -15.87%
- 312億5500万
- 2017年12月31日 -8.07%
- 287億3400万
- 2018年12月31日 +3.62%
- 297億7500万
- 2019年12月31日 -4.03%
- 285億7600万
- 2020年12月31日 -12.76%
- 249億3100万
- 2021年12月31日 +7.18%
- 267億2100万
- 2022年12月31日 +8.39%
- 289億6200万
- 2023年12月31日 +28.39%
- 371億8500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2.販売費及び一般管理費のうち主な費目及び金額は、次のとおりです。2024/03/29 9:18
前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 運賃 4,679 2,628 減価償却費 986 762 - #2 事業構造改善費用の注記（連結）
- 事業構造改善費用は、ディスプレイ事業及び複合材事業の構造改革を目的とした、当社の在外連結子会社の整2024/03/29 9:18
理に伴い発生した費用であり、主な内容は固定資産の減損損失及び減価償却費です。 - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (2022年12月31日)2024/03/29 9:18
当事業年度
(2023年12月31日)(繰延税金資産) 繰越欠損金 減価償却費損金算入限度超過額 棚卸資産評価損
e>前事業年度2024/03/29 9:18 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
(2022年12月31日)当連結会計年度
(2023年12月31日)(繰延税金負債) 在外連結子会社の減価償却費 その他有価証券評価差額金
前連結会計年度において独立掲記していた繰延税金資産の「特別修繕引当金」、「投資有価証券評価損」、「棚卸資産に係る未実現利益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度において「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度について注記の組替えを行っています。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度は、税金等調整前当期純損失を計上しました。また、原材料等の仕入れに係る支払いが増加し2024/03/29 9:18
たことに加え、販売が減少したこと等により棚卸資産が増加しました。一方、減価償却費及び減損損失を計上し
ました。これらの結果、営業活動に使用した資金は13億60百万円(前連結会計年度比329億24百万円の収入減)