リース資産

【期間】
  • 通期

連結

2009年3月31日
4億5200万
2010年3月31日 +63.05%
7億3700万
2011年3月31日 +35.41%
9億9800万
2012年3月31日 +35.27%
13億5000万
2013年3月31日 +35.26%
18億2600万
2014年3月31日 +59.31%
29億900万
2015年3月31日 +14.16%
33億2100万
2016年3月31日 -8.85%
30億2700万
2017年3月31日 -13.58%
26億1600万
2018年3月31日 +13.91%
29億8000万
2019年3月31日 +13.36%
33億7800万
2020年3月31日 +16.84%
39億4700万
2021年3月31日 +1.95%
40億2400万
2022年3月31日 -23.33%
30億8500万
2023年3月31日 -7.75%
28億4600万

個別

2009年3月31日
2億4400万
2010年3月31日 +47.13%
3億5900万
2011年3月31日 ±0%
3億5900万
2012年3月31日 ±0%
3億5900万
2013年3月31日 ±0%
3億5900万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
1 ファイナンス・リース取引
(1)リース資産の内容
有形固定資産
2023/06/28 13:00
#2 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び一部の連結子会社は定額法を、その他の会社は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~60年
機械装置及び運搬具 2~18年
ロ 無形固定資産(鉱業権及びリース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ 鉱業権
生産高比例法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/28 13:00
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び一部の連結子会社は定額法を、その他の会社は定率法を採用しております。
2023/06/28 13:00
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2023/06/28 13:00