商品及び製品

【期間】
  • 通期

連結

2009年3月31日
56億4800万
2010年3月31日 -5.01%
53億6500万
2011年3月31日 -7.98%
49億3700万
2012年3月31日 -5.55%
46億6300万
2013年3月31日 +1.67%
47億4100万
2014年3月31日 -0.02%
47億4000万
2015年3月31日 -6.27%
44億4300万
2016年3月31日 -5.99%
41億7700万
2017年3月31日 -4.38%
39億9400万
2018年3月31日 -4.71%
38億600万
2019年3月31日 +5.31%
40億800万
2020年3月31日 -2.62%
39億300万
2021年3月31日 +2.51%
40億100万
2022年3月31日 -18.42%
32億6400万
2023年3月31日 +12.07%
36億5800万

個別

2010年3月31日
5400万
2011年3月31日 +24.07%
6700万
2012年3月31日 -1.49%
6600万
2013年3月31日 -4.55%
6300万
2014年3月31日 -3.17%
6100万
2015年3月31日 -6.56%
5700万
2016年3月31日 ±0%
5700万
2017年3月31日 +7.02%
6100万
2018年3月31日 -3.28%
5900万
2019年3月31日 -8.47%
5400万
2020年3月31日 -24.07%
4100万
2021年3月31日 +29.27%
5300万
2022年3月31日 +13.21%
6000万
2023年3月31日 -5%
5700万

有報情報

#1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
ロ 商品及び製品
最終仕入原価法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)及び売価還元法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
2023/06/28 13:00