鉱業権

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
800万
2009年3月31日 ±0%
800万
2010年3月31日 ±0%
800万
2011年3月31日 ±0%
800万
2012年3月31日 ±0%
800万
2013年3月31日 ±0%
800万
2014年3月31日 ±0%
800万
2015年3月31日 ±0%
800万
2016年3月31日 ±0%
800万
2017年3月31日 ±0%
800万
2018年3月31日 ±0%
800万
2019年3月31日 ±0%
800万
2020年3月31日 ±0%
800万
2021年3月31日 ±0%
800万
2022年3月31日 ±0%
800万
2023年3月31日 ±0%
800万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び一部の連結子会社は定額法を、その他の会社は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~60年
機械装置及び運搬具 2~18年
ロ 無形固定資産(鉱業権及びリース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
鉱業権
生産高比例法を採用しております。
ニ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/28 13:00
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
機械装置及び運搬具 2~18年
ロ 無形固定資産(鉱業権及びリース資産を除く)
定額法を採用しております。
2023/06/28 13:00
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
機械装置及び車輌運搬具 2~18年
(2)無形固定資産(鉱業権及びリース資産を除く)
定額法を採用しております。
2023/06/28 13:00