当社は、多様化・高度化する顧客ニーズへの対応、鉄に関連した複合材の高付加価値化、新規事業化をめざして研究開発活動を行っております。
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は10百万円であり、研究の目的、主要課題、研究開発費は次のとおりであります。
エンジニアリング事業のうち海洋事業においては、水産庁の漁場整備方針「水産環境整備(水産資源の増大及び豊かな生態系の維持・回復)」に対応し、そのニーズに応えるべく浅海域の藻場礁やアオリイカ等の産卵礁の開発を地元自治体及び大学(水産系)と連携して進めております。