土地
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2020億9300万
- 2009年3月31日 -1.83%
- 1983億8500万
- 2010年3月31日 +2.98%
- 2042億9800万
- 2011年3月31日 +0.32%
- 2049億4800万
- 2012年3月31日 +0.17%
- 2052億9900万
- 2013年3月31日 -1.95%
- 2012億9200万
- 2014年3月31日 -1.28%
- 1987億1200万
- 2015年3月31日 -1.45%
- 1958億3700万
- 2016年3月31日 -0.64%
- 1945億9100万
- 2017年3月31日 +0.52%
- 1956億700万
- 2018年3月31日 -1.76%
- 1921億5800万
- 2019年3月31日 -24.82%
- 1444億5900万
- 2020年3月31日 -3.42%
- 1395億1800万
- 2021年3月31日 -3.27%
- 1349億6100万
- 2022年3月31日 -2.27%
- 1318億9600万
- 2023年3月31日 +2.75%
- 1355億1800万
個別
- 2008年3月31日
- 790億5400万
- 2009年3月31日 -5.83%
- 744億4400万
- 2010年3月31日 -0.51%
- 740億6600万
- 2011年3月31日 -1.06%
- 732億7800万
- 2012年3月31日 +0.09%
- 733億4600万
- 2013年3月31日 -3.03%
- 711億2300万
- 2014年3月31日 ±0%
- 711億2300万
- 2015年3月31日 ±0%
- 711億2300万
- 2016年3月31日 +0.01%
- 711億3200万
- 2017年3月31日 -2.24%
- 695億4200万
- 2018年3月31日 +0.67%
- 700億700万
- 2019年3月31日 ±0%
- 700億700万
- 2020年3月31日 -6.57%
- 654億1100万
- 2021年3月31日 -0.21%
- 652億7200万
- 2022年3月31日 ±0%
- 652億7200万
- 2023年3月31日 -0.06%
- 652億3000万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2023/06/21 14:21
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 繰延ヘッジ損益 △28 6,015 土地再評価差額金: 当期発生額 - - 税効果額 5 - 土地再評価差額金 5 - 為替換算調整勘定: - #2 主要な設備の状況
- 2.本社等は、提出会社の神戸本社、東京本社、大阪支社、名古屋支社、エンジニアリング事業部門の一部、電力事業部門の一部、研究所、国内支店等であります。2023/06/21 14:21
3.土地及び建物の一部を賃借しており、年間賃借料は5,492百万円であります。賃借している土地の面積については( )で外書しております。
4.貸与中の設備は土地5,462百万円(228,996㎡)、建物715百万円であります。 - #3 事業用土地の再評価に関する注記(連結)
- ※8 一部の連結子会社は、「土地の再評価に関する法律」(平成10年3月31日公布法律第34号)に基づき、事業用の土地の再評価を行っております。評価差額については、当該評価差額に係る税金相当額を「再評価に係る繰延税金負債」に計上し、また非支配株主に帰属する金額を「非支配株主持分」として純資産の部に計上し、これらを控除した金額を「土地再評価差額金」として純資産の部に計上しております。2023/06/21 14:21
・再評価の方法…「土地の再評価に関する法律施行令」(平成10年3月31日公布政令第119号)第2条第1号に定める標準地の公示価格に合理的な調整を行って算定する方法等により算出 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- ※6 減損損失2023/06/21 14:21
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失(4,438百万円)を計上しており、その内訳は、建物及び構築物3,120百万円、機械装置及び運搬具458百万円、工具、器具及び備品191百万円、土地43百万円、ソフトウエア279百万円、無形固定資産のその他345百万円であります。