土地
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 352億8700万
- 2009年3月31日 -0.15%
- 352億3400万
- 2010年3月31日 +4.85%
- 369億4300万
- 2011年3月31日 -0.68%
- 366億9300万
- 2012年3月31日 -0.37%
- 365億5800万
- 2013年3月31日 +1.23%
- 370億800万
- 2014年3月31日 -0.22%
- 369億2500万
- 2015年3月31日 -4.84%
- 351億3900万
- 2016年3月31日 +0.46%
- 353億100万
- 2017年3月31日 +0.49%
- 354億7400万
- 2018年3月31日 +1.71%
- 360億8200万
- 2019年3月31日 +0.58%
- 362億9100万
- 2020年3月31日 +3.91%
- 377億1000万
- 2021年3月31日 -3.45%
- 364億800万
- 2022年3月31日 -0.14%
- 363億5800万
- 2023年3月31日 +0.09%
- 363億8900万
個別
- 2008年3月31日
- 117億4500万
- 2009年3月31日 +0.15%
- 117億6300万
- 2010年3月31日 ±0%
- 117億6300万
- 2011年3月31日 -0.31%
- 117億2700万
- 2012年3月31日 +0.16%
- 117億4600万
- 2013年3月31日 +0.01%
- 117億4700万
- 2014年3月31日 ±0%
- 117億4700万
- 2015年3月31日 ±0%
- 117億4700万
- 2016年3月31日 +0.19%
- 117億6900万
- 2017年3月31日 ±0%
- 117億6900万
- 2018年3月31日 ±0%
- 117億6900万
- 2019年3月31日 ±0%
- 117億6900万
- 2020年3月31日 +13.65%
- 133億7600万
- 2021年3月31日 +0.07%
- 133億8600万
- 2022年3月31日 -0.19%
- 133億6000万
- 2023年3月31日 +3%
- 137億6100万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 現在休止中の主要な設備はありません。2023/06/27 12:14
3 賃借している土地の面積については、[ ]で外書きしております。
4 日本製鉄㈱東日本製鉄所君津地区の敷地内に設置されております。 - #2 事業用土地の再評価に関する注記(連結)
- (7)※7 土地再評価差額金2023/06/27 12:14
一部の連結子会社において土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)に基づき、事業用の土地の再評価を行い、土地再評価差額金を純資産の部に計上しております。
土地の再評価の方法は、土地の再評価に関する法律施行令(平成10年3月31日公布政令第119号)第2条第3号に定める固定資産税評価額に基づいて算出しております。 - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 下記の圧縮記帳額を当該資産の取得価額から控除しております。2023/06/27 12:14
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 機械装置及び運搬具 3,023 〃 2,989 〃 土地 26 〃 26 〃 有形固定資産その他 10 〃 10 〃 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/27 12:14
当社グループは、事業用資産については主に継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分(事業所別等)を基礎とし、キャッシュ・フローの相互補完性を考慮した一定の事業単位でグルーピングを行っております。また、将来の使用が見込まれない遊休資産については、個別の資産グループとしております。用途 場所 種類 自動車部品・産業機械部品事業用資産 岐阜県 他2件 建物及び構築物、機械装置及び運搬具 他 3,122百万円 流通・サービス事業用資産 愛知県 他2件 土地、建物及び構築物 他 172百万円
これらの資産グループのうち、収益性が低下した事業用資産について、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(3,519百万円)として特別損失に計上しております。