5471 大同特殊鋼

5471
2024/04/23
時価
3784億円
PER 予
11.6倍
2010年以降
赤字-49.08倍
(2010-2023年)
PBR
0.95倍
2010年以降
0.39-1.42倍
(2010-2023年)
配当 予
2.64%
ROE 予
8.17%
ROA 予
4.02%
資料
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土地

【期間】
  • 通期

連結

2008年3月31日
352億8700万
2009年3月31日 -0.15%
352億3400万
2010年3月31日 +4.85%
369億4300万
2011年3月31日 -0.68%
366億9300万
2012年3月31日 -0.37%
365億5800万
2013年3月31日 +1.23%
370億800万
2014年3月31日 -0.22%
369億2500万
2015年3月31日 -4.84%
351億3900万
2016年3月31日 +0.46%
353億100万
2017年3月31日 +0.49%
354億7400万
2018年3月31日 +1.71%
360億8200万
2019年3月31日 +0.58%
362億9100万
2020年3月31日 +3.91%
377億1000万
2021年3月31日 -3.45%
364億800万
2022年3月31日 -0.14%
363億5800万
2023年3月31日 +0.09%
363億8900万

個別

2008年3月31日
117億4500万
2009年3月31日 +0.15%
117億6300万
2010年3月31日 ±0%
117億6300万
2011年3月31日 -0.31%
117億2700万
2012年3月31日 +0.16%
117億4600万
2013年3月31日 +0.01%
117億4700万
2014年3月31日 ±0%
117億4700万
2015年3月31日 ±0%
117億4700万
2016年3月31日 +0.19%
117億6900万
2017年3月31日 ±0%
117億6900万
2018年3月31日 ±0%
117億6900万
2019年3月31日 ±0%
117億6900万
2020年3月31日 +13.65%
133億7600万
2021年3月31日 +0.07%
133億8600万
2022年3月31日 -0.19%
133億6000万
2023年3月31日 +3%
137億6100万

有報情報

#1 主要な設備の状況
2 現在休止中の主要な設備はありません。
3 賃借している土地の面積については、[ ]で外書きしております。
4 日本製鉄㈱東日本製鉄所君津地区の敷地内に設置されております。
2023/06/27 12:14
#2 事業用土地の再評価に関する注記(連結)
(7)※7 土地再評価差額金
一部の連結子会社において土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)に基づき、事業用の土地の再評価を行い、土地再評価差額金を純資産の部に計上しております。
土地の再評価の方法は、土地の再評価に関する法律施行令(平成10年3月31日公布政令第119号)第2条第3号に定める固定資産税評価額に基づいて算出しております。
2023/06/27 12:14
#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
下記の圧縮記帳額を当該資産の取得価額から控除しております。
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
機械装置及び運搬具3,0232,989
土地2626
有形固定資産その他1010
2023/06/27 12:14
#4 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
用途場所種類
自動車部品・産業機械部品事業用資産岐阜県 他2件建物及び構築物、機械装置及び運搬具 他3,122百万円
流通・サービス事業用資産愛知県 他2件土地、建物及び構築物 他172百万円
当社グループは、事業用資産については主に継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分(事業所別等)を基礎とし、キャッシュ・フローの相互補完性を考慮した一定の事業単位でグルーピングを行っております。また、将来の使用が見込まれない遊休資産については、個別の資産グループとしております。
これらの資産グループのうち、収益性が低下した事業用資産について、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(3,519百万円)として特別損失に計上しております。
2023/06/27 12:14