リース資産
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 3700万
- 2010年3月31日 ±0%
- 3700万
- 2011年3月31日 -21.62%
- 2900万
- 2012年3月31日 -41.38%
- 1700万
- 2013年3月31日 ±0%
- 1700万
- 2014年3月31日 +70.59%
- 2900万
- 2015年3月31日 -27.59%
- 2100万
- 2016年3月31日 +57.14%
- 3300万
- 2017年3月31日 -36.36%
- 2100万
- 2018年3月31日 +100%
- 4200万
- 2019年3月31日 +171.43%
- 1億1400万
- 2020年3月31日 +45.61%
- 1億6600万
- 2021年3月31日 -7.83%
- 1億5300万
- 2022年3月31日 -28.1%
- 1億1000万
- 2023年3月31日 -18.18%
- 9000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
…主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～75年
機械装置及び運搬具 4～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2023/06/27 12:14 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/27 12:14
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 固定資産の減価償却の方法2023/06/27 12:14
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。