減価償却累計額
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- -5億3600万
- 2009年3月31日 -7.09%
- -5億7400万
- 2010年3月31日 -5.57%
- -6億600万
- 2011年3月31日 -2.48%
- -6億2100万
- 2012年3月31日 -2.58%
- -6億3700万
- 2013年3月31日 -2.67%
- -6億5400万
- 2014年3月31日 -17.74%
- -7億7000万
- 2015年3月31日
- -7億1100万
- 2016年3月31日 -2.53%
- -7億2900万
- 2017年3月31日 -1.65%
- -7億4100万
- 2018年3月31日 -5.26%
- -7億8000万
- 2019年3月31日 -23.21%
- -9億6100万
- 2020年3月31日 -7.8%
- -10億3600万
- 2021年3月31日 -6.27%
- -11億100万
- 2022年3月31日
- -10億9600万
- 2023年3月31日 -2.28%
- -11億2100万
有報情報
- #1 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 注8.有形固定資産2023/06/29 13:46
有形固定資産の帳簿価額の増減及び取得原価並びに減価償却累計額及び減損損失累計額は以下のとおりであります。
- #2 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (6)有形固定資産の表示及び償却の方法2023/06/29 13:46
有形固定資産の測定においては原価モデルを採用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額で表示しております。取得原価には、資産の取得に直接関連する費用、解体、除去及び原状回復費用を含めております。各資産はそれぞれの見積耐用年数にわたって、主として定額法で減価償却を行っております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年から60年