リース資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 11億9900万
- 2010年3月31日 +5.5%
- 12億6500万
- 2011年3月31日 +495.65%
- 75億3500万
- 2012年3月31日 +22.6%
- 92億3800万
- 2013年3月31日 +2.99%
- 95億1400万
- 2014年3月31日 -4.94%
- 90億4400万
- 2015年3月31日 +6.51%
- 96億3300万
- 2016年3月31日 -4.33%
- 92億1600万
- 2017年3月31日 -14.98%
- 78億3500万
- 2018年3月31日 -9.74%
- 70億7200万
- 2019年3月31日 -3.65%
- 68億1400万
- 2020年3月31日 -2.11%
- 66億7000万
- 2021年3月31日 -7.89%
- 61億4400万
- 2022年3月31日 -1.29%
- 60億6500万
- 2023年3月31日 -27.91%
- 43億7200万
個別
- 2009年3月31日
- 11億9900万
- 2010年3月31日 +5.5%
- 12億6500万
- 2011年3月31日 +495.65%
- 75億3500万
- 2012年3月31日 +22.6%
- 92億3800万
- 2013年3月31日 +2.99%
- 95億1400万
- 2014年3月31日 -4.94%
- 90億4400万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- (1) 所有権移転ファイナンス・リース取引2023/06/20 15:00
① リース資産の内容
有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
(ロ)無形固定資産
(リース資産を除く)
定額法
ソフトウェア(自社利用分)は、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/20 15:00 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (イ)有形固定資産2023/06/20 15:00
(リース資産を除く)
定額法 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.固定資産の減価償却の方法2023/06/20 15:00
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法