商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 48億5400万
- 2010年3月31日 +17.12%
- 56億8500万
- 2011年3月31日 +6.44%
- 60億5100万
- 2012年3月31日 +56.97%
- 94億9800万
- 2013年3月31日 +42.66%
- 135億5000万
- 2014年3月31日 +15.76%
- 156億8600万
- 2015年3月31日 -15.68%
- 132億2600万
- 2016年3月31日 -16.82%
- 110億200万
- 2017年3月31日 +32.91%
- 146億2300万
- 2018年3月31日 -6.03%
- 137億4100万
- 2019年3月31日 -4.29%
- 131億5100万
- 2020年3月31日 -3.46%
- 126億9600万
- 2021年3月31日 +47.05%
- 186億7000万
- 2022年3月31日 -17.3%
- 154億4000万
- 2023年3月31日 +23.63%
- 190億8900万
個別
- 2009年3月31日
- 46億8200万
- 2010年3月31日 +17.13%
- 54億8400万
- 2011年3月31日 +6.98%
- 58億6700万
- 2012年3月31日 +44.45%
- 84億7500万
- 2013年3月31日 +53.25%
- 129億8800万
- 2014年3月31日 +15.03%
- 149億4000万
- 2015年3月31日 -31.67%
- 102億900万
- 2016年3月31日 +4.66%
- 106億8500万
- 2017年3月31日 +32.26%
- 141億3200万
- 2018年3月31日 -28.6%
- 100億9000万
- 2019年3月31日 +16.14%
- 117億1900万
- 2020年3月31日 -8.1%
- 107億7000万
- 2021年3月31日 +70.63%
- 183億7700万
- 2022年3月31日 -18.12%
- 150億4700万
- 2023年3月31日 +22.62%
- 184億5000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な資産の評価基準及び評価方法
(イ)有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
(ロ)棚卸資産
商品及び製品、原材料、仕掛品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
なお、未着原材料については、個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)2023/06/20 15:00 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (ロ)棚卸資産2023/06/20 15:00
商品及び製品、原材料、仕掛品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法) - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2) 棚卸資産の評価基準及び評価方法2023/06/20 15:00
商品及び製品、原材料、仕掛品については先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
なお、未着原材料については、個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)