環境対策引当金
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億5700万
- 2009年3月31日 ±0%
- 1億5700万
- 2010年3月31日 ±0%
- 1億5700万
- 2011年3月31日 +7.01%
- 1億6800万
- 2012年3月31日 -10.12%
- 1億5100万
- 2013年3月31日 ±0%
- 1億5100万
- 2014年3月31日 -25.83%
- 1億1200万
- 2015年3月31日 -90.18%
- 1100万
- 2016年3月31日 +345.45%
- 4900万
- 2017年3月31日 -24.49%
- 3700万
- 2018年3月31日 +40.54%
- 5200万
- 2019年3月31日 -32.69%
- 3500万
- 2020年3月31日 +537.14%
- 2億2300万
- 2021年3月31日 -9.87%
- 2億100万
- 2022年3月31日 -67.66%
- 6500万
- 2023年3月31日 -72.31%
- 1800万
個別
- 2008年3月31日
- 1億5700万
- 2009年3月31日 ±0%
- 1億5700万
- 2010年3月31日 ±0%
- 1億5700万
- 2011年3月31日 +7.01%
- 1億6800万
- 2012年3月31日 -10.12%
- 1億5100万
- 2013年3月31日 ±0%
- 1億5100万
- 2014年3月31日 -25.83%
- 1億1200万
- 2015年3月31日 -90.18%
- 1100万
- 2016年3月31日 +345.45%
- 4900万
- 2017年3月31日 -24.49%
- 3700万
- 2018年3月31日 +40.54%
- 5200万
- 2019年3月31日 -32.69%
- 3500万
- 2020年3月31日 +537.14%
- 2億2300万
- 2021年3月31日 -9.87%
- 2億100万
- 2022年3月31日 -67.66%
- 6500万
- 2023年3月31日 -72.31%
- 1800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
主として商品、製品、半製品、仕掛品及び原材料については先入先出法(一部移動平均法)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、貯蔵品については移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
鉱業権
主として生産高比例法により償却しております。
その他
主として定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2023/06/29 14:12 - #2 引当金明細表（連結）
- 【引当金明細表】2023/06/29 14:12
科目 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 642 641 642 641 環境対策引当金 65 - 46 18 関係会社事業損失引当金 102 - - 102 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/29 14:12