5991 日本発條

5991
2024/04/24
時価
3758億円
PER 予
9.97倍
2010年以降
5.3-55.7倍
(2010-2023年)
PBR
0.91倍
2010年以降
0.46-1.77倍
(2010-2023年)
配当 予
2.6%
ROE 予
9.16%
ROA 予
5.32%
資料
Link
CSV,JSON

機械装置及び運搬具

【期間】

連結

2008年3月31日
1603億6100万
2009年3月31日 -3.35%
1549億8200万
2010年3月31日 +3.58%
1605億3000万
2011年3月31日 +0.61%
1615億900万
2012年3月31日 +1.82%
1644億4900万
2013年3月31日 +17.65%
1934億7600万
2014年3月31日 +4.31%
2018億1800万
2015年3月31日 +10.24%
2224億8800万
2016年3月31日 +0.36%
2232億8200万
2017年3月31日 +3.85%
2318億7500万
2018年3月31日 +4.34%
2419億3800万
2019年3月31日 +3.14%
2495億2500万
2020年3月31日 +4.7%
2612億4600万
2021年3月31日 +6.08%
2771億2700万
2022年3月31日 +2.41%
2837億9300万
2023年3月31日 +4.44%
2963億9400万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
有形固定資産
主として、運輸業における車両(機械装置及び運搬具)であります。
(2)リース資産の減価償却の方法
2023/06/29 11:20
#2 減損損失に関する注記(連結)
(単位:百万円)
用途場所種類金額
生産設備長野県上伊那郡機械装置及び運搬具3,383
長野県駒ヶ根市建物及び構築物85
機械装置及び運搬具6
岩手県北上市機械装置及び運搬具13
建設仮勘定280
その他の有形固定資産21
その他の有形固定資産0
アメリカ機械装置及び運搬具1,219
建設仮勘定39
ハンガリー建物及び構築物673
機械装置及び運搬具998
土地75
(減損損失に至った経緯)
生産設備においては、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
2023/06/29 11:20