5991 日本発條

5991
2024/04/22
時価
3670億円
PER 予
9.73倍
2010年以降
5.3-55.7倍
(2010-2023年)
PBR
0.89倍
2010年以降
0.46-1.77倍
(2010-2023年)
配当 予
2.66%
ROE 予
9.16%
ROA 予
5.32%
資料
Link
CSV,JSON

全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 産業機器ほか

【期間】

連結

2013年12月31日
26億4000万
2014年12月31日 +4.62%
27億6200万
2015年12月31日 -6.44%
25億8400万
2016年12月31日 +35.84%
35億1000万
2017年12月31日 +27.04%
44億5900万
2018年12月31日 +9.89%
49億
2019年12月31日 -36.2%
31億2600万
2020年12月31日 +9.05%
34億900万
2021年12月31日 +138.25%
81億2200万
2022年12月31日 +25.97%
102億3100万
2023年12月31日 -48.66%
52億5300万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
精密部品事業は、自動車関連事業においては、半導体等の部品供給不足の影響により落ち込んでいた生産が回復したものの、動力光熱費等の固定費増の影響を大きく受けました。また、情報通信関連事業においては、HDDメーカーの生産調整により数量が減少しました。この結果、売上高は、117,181百万円(前年同期比5.1%減)、営業利益は3,087百万円(前年同期比77.1%減)となりました。
[産業機器ほか事業]
産業機器ほか事業は、半導体市場の低迷の影響を受け、半導体プロセス部品の数量が減少し、売上高は81,549百万円(前年同期比4.4%減)、営業利益は5,253百万円(前年同期比48.7%減)となりました。
2024/02/14 13:36