5991 日本発條

5991
2024/04/23
時価
3651億円
PER 予
9.68倍
2010年以降
5.3-55.7倍
(2010-2023年)
PBR
0.89倍
2010年以降
0.46-1.77倍
(2010-2023年)
配当 予
2.67%
ROE 予
9.16%
ROA 予
5.32%
資料
Link
CSV,JSON

貸倒引当金繰入額

【期間】
  • 通期

連結

2014年3月31日
500万
2015年3月31日 +999.99%
4億8300万
2022年3月31日 -99.38%
300万
2023年3月31日 +999.99%
3億3700万

個別

2016年3月31日
1億7100万
2017年3月31日 +878.95%
16億7400万
2018年3月31日 -63.92%
6億400万
2019年3月31日 +400.5%
30億2300万
2020年3月31日 -29.11%
21億4300万
2021年3月31日 -56.23%
9億3800万
2022年3月31日 +4.9%
9億8400万

有報情報

#1 表示方法の変更、財務諸表(連結)
(損益計算書)
前事業年度において、営業外費用に独立掲記しておりました「貸倒引当金繰入額」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては営業外費用の「その他」に含めております。また、前事業年度において、営業外費用の「その他」に含めておりました「固定資産除却損」は、金額的重要性が増したため、当事業年度においては独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用の「貸倒引当金繰入額」に表示していた984百万円及び「その他」に表示していた885百万円は、「固定資産除却損」276百万円、「その他」1,593百万円として組み替えております。
2023/06/29 11:20
#2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益の「不動産賃貸料」として表示しておりました668百万円は、「その他」として組み替えております。
前連結会計年度において、営業外費用の「その他」に含めておりました「貸倒引当金繰入額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度においては独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外費用の「その他」に表示しておりました1,424百万円は、「貸倒引当金繰入額」3百万円、「その他」1,420百万円として組み替えております。
2023/06/29 11:20