不動産賃貸料
連結
- 2008年3月31日
- 8億7300万
- 2009年3月31日 +9.97%
- 9億6000万
- 2011年3月31日 -8.33%
- 8億8000万
- 2012年3月31日 -5.34%
- 8億3300万
- 2013年3月31日 -15.37%
- 7億500万
- 2014年3月31日 -9.36%
- 6億3900万
- 2015年3月31日 -3.6%
- 6億1600万
- 2016年3月31日 -4.38%
- 5億8900万
- 2017年3月31日 +5.77%
- 6億2300万
- 2018年3月31日 +1.44%
- 6億3200万
- 2019年3月31日 -0.95%
- 6億2600万
- 2020年3月31日 -1.28%
- 6億1800万
- 2021年3月31日 +43.04%
- 8億8400万
- 2022年3月31日 -24.43%
- 6億6800万
個別
- 2008年3月31日
- 7億4000万
- 2009年3月31日 -1.22%
- 7億3100万
- 2010年3月31日 -1.23%
- 7億2200万
- 2011年3月31日 -0.28%
- 7億2000万
- 2012年3月31日 -5.42%
- 6億8100万
- 2021年3月31日 +23.2%
- 8億3900万
- 2022年3月31日 +0.36%
- 8億4200万
- 2023年3月31日 -30.4%
- 5億8600万
有報情報
- #1 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
- (連結損益計算書)2023/06/29 11:20
前連結会計年度において、営業外収益に独立掲記しておりました「不動産賃貸料」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては営業外収益の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益の「不動産賃貸料」として表示しておりました668百万円は、「その他」として組み替えております。