賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 21億9200万
- 2009年3月31日 -60.08%
- 8億7500万
- 2010年3月31日 -2.86%
- 8億5000万
- 2011年3月31日 +89.76%
- 16億1300万
- 2012年3月31日 -0.5%
- 16億500万
- 2013年3月31日 -18.88%
- 13億200万
- 2014年3月31日 +20.51%
- 15億6900万
- 2015年3月31日 +4.33%
- 16億3700万
- 2016年3月31日 +22.11%
- 19億9900万
- 2017年3月31日 +0.65%
- 20億1200万
- 2018年3月31日 -4.27%
- 19億2600万
- 2018年12月31日 -60.44%
- 7億6200万
- 2019年12月31日 -24.41%
- 5億7600万
- 2020年12月31日 -32.29%
- 3億9000万
- 2021年12月31日 -0.77%
- 3億8700万
- 2022年12月31日 +41.86%
- 5億4900万
- 2023年12月31日 +17.49%
- 6億4500万
個別
- 2008年3月31日
- 14億6100万
- 2009年3月31日 -62.63%
- 5億4600万
- 2010年3月31日 -0.73%
- 5億4200万
- 2011年3月31日 +95.76%
- 10億6100万
- 2012年3月31日 -2.83%
- 10億3100万
- 2013年3月31日 -15.32%
- 8億7300万
- 2014年3月31日 +4.24%
- 9億1000万
- 2015年3月31日 -1.76%
- 8億9400万
- 2016年3月31日 +21.81%
- 10億8900万
- 2017年3月31日 -0.83%
- 10億8000万
- 2018年3月31日 +0.65%
- 10億8700万
- 2018年12月31日 -62.37%
- 4億900万
- 2019年12月31日 -24.69%
- 3億800万
- 2020年12月31日 -35.71%
- 1億9800万
- 2021年12月31日 -4.55%
- 1億8900万
- 2022年12月31日 +51.85%
- 2億8700万
- 2023年12月31日 +21.25%
- 3億4800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※3 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額2024/03/27 12:57
前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 荷造運搬費 5,342 4,959 賞与引当金繰入額 121 148 役員賞与引当金繰入額 36 61 退職給付費用 60 142 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- デリバティブ
時価法。2024/03/27 12:57 - #3 引当金明細表（連結）
- 【引当金明細表】2024/03/27 12:57
区分 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 4,114 1,499 0 5,613 賞与引当金 287 348 287 348 役員賞与引当金 36 62 36 62 債務保証損失引当金 - 492 - 492 - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/03/27 12:57
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年12月31日) 当事業年度(2023年12月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 87百万円 105百万円 退職給付引当金 1,642 1,570
- #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
①市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しています)。
②市場価格のない株式等
移動平均法による原価法。
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法。
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)製品及び仕掛品
①ダイカスト
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しています)。
②金型
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しています)。2024/03/27 12:57