- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
その他有価証券
イ 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しています)。
ロ 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法。
②デリバティブ
時価法。
③棚卸資産
イ 製品及び仕掛品
当社及び国内連結子会社は、主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)。ただし、金型については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)。
在外連結子会社は、主として先入先出法による低価法。
ロ 原材料、貯蔵品及び仕入商品
当社及び国内連結子会社のダイカストは主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)。その他は主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)。
在外連結子会社は、主として先入先出法による低価法。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/03/27 12:57 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
住建機器事業は、前連結会計年度に比べて増収、減益となりました。売上高は、国内、海外ともに増加しましたが、利益については、増収の効果はあったものの、海外生産品の調達コストの上昇や労務費の増加などにより、減益となりました。
印刷機器事業は、前連結会計年度に比べて増収、減益となりました。売上高は、国内、海外ともに増加しましたが、利益については、生産性の改善に努めたものの、原材料価格高騰の影響や労務費の増加などにより減益となりました。
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ185億54百万円増加し、3,188億39百万円となりました。増加は主に受取手形及び売掛金59億61百万円、棚卸資産44億87百万円、投資有価証券43億55百万円等によるものです。
2024/03/27 12:57- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
在外連結子会社は、主として先入先出法による低価法。
ロ 原材料、貯蔵品及び仕入商品
当社及び国内連結子会社のダイカストは主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)。その他は主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)。
2024/03/27 12:57- #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しています)。
(2)原材料、貯蔵品及び仕入製品
①ダイカスト
2024/03/27 12:57
