5975 東プレ

5975
2024/03/28
時価
1382億円
PER 予
8.4倍
2010年以降
3.34-47.09倍
(2010-2023年)
PBR
0.65倍
2010年以降
0.27-1.34倍
(2010-2023年)
配当 予
1.95%
ROE 予
7.69%
ROA 予
4.51%
資料
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貸倒引当金

【期間】

個別

2008年3月31日
-4000万
2009年3月31日 -20%
-4800万
2010年3月31日
-4700万
2011年3月31日 ±0%
-4700万
2012年3月31日
-500万
2013年3月31日
-400万
2014年3月31日
-300万
2015年3月31日 ±0%
-300万
2016年3月31日 ±0%
-300万
2017年3月31日
-200万
2018年3月31日 ±0%
-200万
2019年3月31日 ±0%
-200万
2020年3月31日 ±0%
-200万
2021年3月31日 -999.99%
-1億900万
2022年3月31日 -602.75%
-7億6600万
2023年3月31日 -6.53%
-8億1600万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法2023/06/29 10:00
#2 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金7666919816
賞与引当金1,0721,2931,0721,293
2023/06/29 10:00
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2022年3月31日)当事業年度(2023年3月31日)
製品保証引当金4350
貸倒引当金233249
減損損失231
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2023/06/29 10:00
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
①重要な会計方針及び見積り及び当該見積りに用いた仮定
当社グループの連結財務諸表は、我が国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成されております。この連結財務諸表の作成にあたって、低価法による売却用金型等の正味売却価額の見積り、減価償却資産の耐用年数の設定、有価証券の減損、貸倒引当金、退職給付債務、税効果会計等の重要な会計方針に関する見積り及び判断を行い、それらに対して継続して評価を行っております。その際、過去の実績や当該取引の状況に照らして、合理的と考えられる見積り及び判断を行っておりますが、実際の結果は見積り特有の不確実性があるため、これらの見積りと異なる場合があります。
当該見積りに用いた仮定のうち、重要なものについては、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(重要な会計上の見積り)」に記載のとおりであります。
2023/06/29 10:00
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
有価証券
①子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
②その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法2023/06/29 10:00
#6 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度(2022年3月31日)
連結貸借対照表計上額(百万円)時価(百万円)差額(百万円)
(2)長期貸付金371
貸倒引当金(※3)△56
31536247
当連結会計年度(2023年3月31日)
連結貸借対照表計上額(百万円)時価(百万円)差額(百万円)
(2)長期貸付金376
貸倒引当金(※3)△37
33937637
(※1)「現金及び預金」・「受取手形及び売掛金」・「短期貸付金」・「支払手形及び買掛金」・「短期借入金」・
2023/06/29 10:00