棚卸資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 50億3300万
- 2011年3月31日 +22.75%
- 61億7800万
- 2012年3月31日 +25.32%
- 77億4200万
- 2013年3月31日 +17.67%
- 91億1000万
- 2014年3月31日 +42.33%
- 129億6600万
- 2015年3月31日 +2.99%
- 133億5400万
- 2016年3月31日 -6.96%
- 124億2400万
- 2017年3月31日 +29.66%
- 161億900万
- 2018年3月31日 -1.92%
- 158億
- 2019年3月31日 +24.23%
- 196億2900万
- 2020年3月31日 +51.94%
- 298億2400万
- 2021年3月31日 -1.94%
- 292億4500万
- 2022年3月31日 -9.78%
- 263億8400万
- 2023年3月31日 +4.03%
- 274億4600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品、製品、仕掛品…総平均法、個別法
原材料、貯蔵品…先入先出法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)……定額法
②無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内の利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2023/06/29 10:00 - #2 棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記(連結)
- ※1 通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性の低下による簿価切下額2023/06/29 10:00
- #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 10:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 未払事業税否認 237 144 棚卸資産評価損 54 59 一括償却資産 49 46
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 10:00
(注)1.評価性引当額が96百万円増加しております。この増加の主な内容は、連結子会社Topre India Private Limitedにおける税務上の繰越欠損金を追加的に認識したものであります。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 未払事業税否認 274 213 棚卸資産評価損 604 314 棚卸資産未実現利益 106 30 減損損失 1,016 966
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品、製品、仕掛品……総平均法、個別法
原材料、貯蔵品…………先入先出法
2.固定資産の減価償却方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)………定額法2023/06/29 10:00