5975 東プレ

5975
2024/04/24
時価
1394億円
PER 予
8.47倍
2010年以降
3.34-47.09倍
(2010-2023年)
PBR
0.65倍
2010年以降
0.27-1.34倍
(2010-2023年)
配当 予
1.94%
ROE 予
7.69%
ROA 予
4.51%
資料
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棚卸資産

【期間】

連結

2008年3月31日
50億3300万
2011年3月31日 +22.75%
61億7800万
2012年3月31日 +25.32%
77億4200万
2013年3月31日 +17.67%
91億1000万
2014年3月31日 +42.33%
129億6600万
2015年3月31日 +2.99%
133億5400万
2016年3月31日 -6.96%
124億2400万
2017年3月31日 +29.66%
161億900万
2018年3月31日 -1.92%
158億
2019年3月31日 +24.23%
196億2900万
2020年3月31日 +51.94%
298億2400万
2021年3月31日 -1.94%
292億4500万
2022年3月31日 -9.78%
263億8400万
2023年3月31日 +4.03%
274億4600万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品、製品、仕掛品…総平均法、個別法
原材料、貯蔵品…先入先出法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)……定額法
②無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内の利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2023/06/29 10:00
#2 棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記(連結)
※1 通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性の低下による簿価切下額
2023/06/29 10:00
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2022年3月31日)当事業年度(2023年3月31日)
未払事業税否認237144
棚卸資産評価損5459
一括償却資産4946
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2023/06/29 10:00
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
未払事業税否認274213
棚卸資産評価損604314
棚卸資産未実現利益10630
減損損失1,016966
(注)1.評価性引当額が96百万円増加しております。この増加の主な内容は、連結子会社Topre India Private Limitedにおける税務上の繰越欠損金を追加的に認識したものであります。
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
2023/06/29 10:00
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品、製品、仕掛品……総平均法、個別法
原材料、貯蔵品…………先入先出法
2.固定資産の減価償却方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)………定額法2023/06/29 10:00