| 昭和23年11月 | 名古屋市熱田区六番町に兼房刃物工業株式会社(資本金100万円)を設立 |
| 昭和24年9月 | 大阪出張所を大阪市浪速区幸町に設置(昭和39年大阪市浪速区桜川に移転、大阪支社に改称、平成21年2月関西支社へ改称) |
| 昭和30年3月 | 東京出張所を東京都千代田区神田旅籠町に移転し、東京支社に改称(昭和41年東京都台東区へ移転) |
| 昭和33年1月 | 携帯用電気鉋(電動工具)用ブレードを応需、小型で高精度な刃物製作を開始 |
| 昭和36年4月 | 日比野工場(名古屋市熱田区)を設置(昭和38年愛知県丹羽郡大口町へ移転) |
| 昭和38年8月 | 現本社所在地に大口工場第一期工事が完成、丸カッター製造部門が移転 |
| 昭和40年9月 | 大口工場第二期工事が完成し、全製品の総合生産拠点とする |
| 昭和43年2月 | 工場内に研究所を設置し、技術研究体制を集約して材料研究、切削理論の研究環境を整備 |
| 昭和43年2月 | チップソーの生産を開始、新しく丸鋸分野へ進出 |
| 昭和43年7月 | 営業部門を分離して兼房刃物販売株式会社を設立 |
| 昭和48年11月 | 大口工場本館ビル完成、併せてこの頃各地営業所を新築し営業拠点の整備を実施 |
| 昭和57年9月 | 金属切断用丸鋸(コールドソー)専門棟が完成、新たに金属切断の市場へ進出 |
| 昭和60年3月 | 本社機構を愛知県丹羽郡大口町に移転、本社営業部を名古屋支社に改称 |
| 昭和61年7月 | 合弁企業「PT.カネフサインドネシア」をインドネシア・ジャカルタ市に設立(現・連結子会社) |
| 昭和61年9月 | シンガポール駐在員事務所(現・マレーシア駐在員事務所)を開設 |
| 昭和63年4月 | 大口サービス株式会社を設立(現・連結子会社) |
| 平成2年3月 | 兼房刃物販売株式会社を吸収合併 |
| 平成2年4月 | 社名を兼房株式会社に変更、現在地に本社を移転 |
| 平成7年4月 | 名古屋証券取引所市場第二部に株式を上場 |
| 平成8年1月 | PT.カネフサインドネシア EJIP工場(西ジャワ州ブカシ県)第一期工事完成、ジャカルタ市より全面移転 |
| 平成8年5月 | 本社所在地にテクニカルセンター(技術研究所)を新設 |
| 平成11年5月 | 販売子会社「カネフサUSA, INC.」をアメリカ・ケンタッキー州に設立(現・連結子会社) |
| 平成11年9月 | 品質システムの国際規格「ISO9001」の認証を取得 |
| 平成12年1月 | PT.カネフサインドネシア EJIP工場第二期工事完成、熱処理設備導入、一貫生産体制整う |
| 平成13年4月 | 販売子会社「カネフサヨーロッパB.V.」をオランダに設立(現・連結子会社) |
| 平成14年9月 | 生産子会社「昆山兼房高科技刀具有限公司」を中国に設立(現・連結子会社) |
| 平成15年4月 | 環境システムの国際規格「ISO14001」の認証を取得(本社・工場) |
| 平成15年6月 | 生産販売子会社「昆山兼房精密刀具有限公司」を中国に設立 |
| 平成18年3月 | 東京証券取引所市場第二部に株式を上場 |
| 平成20年12月 | 名古屋支社を名古屋市熱田区内で移転、中部支社へ改称 |
| 平成21年2月 | 東京支社と前橋出張所を統合、さいたま市北区へ移転、関東支社へ改称 |
| 平成21年8月 | 販売子会社「カネフサインディア Pvt.Ltd.」をインドに設立 |
| 平成22年1月 | 販売子会社「カネフサ ド ブラジル LTDA.」をブラジルに設立 |
| 平成23年10月 | 昆山兼房高科技刀具有限公司は昆山兼房精密刀具有限公司を吸収合併 |
| 平成24年10月 | 関西支社徳島出張所を香川県高松市へ移転、高松営業所へ改称 |
| 平成25年12月 | 販売子会社「カネフサメキシコ S.A. DE C.V.」をメキシコに設立 |
