貸倒引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- -1396万
- 2009年3月31日 -71.5%
- -2395万
- 2010年3月31日
- -1454万
- 2011年3月31日
- -1440万
- 2012年3月31日 -38.73%
- -1998万
- 2013年3月31日
- -1548万
- 2014年3月31日 -54.57%
- -2393万
- 2015年3月31日
- -2259万
- 2016年3月31日
- -815万
- 2017年3月31日 -4.49%
- -852万
- 2018年3月31日
- -828万
- 2019年3月31日 ±0%
- -828万
- 2020年3月31日 -4.05%
- -861万
- 2021年3月31日
- -852万
- 2022年3月31日
- -831万
- 2023年3月31日 -380.37%
- -3993万
有報情報
- #1 引当金明細表(連結)
- (注)貸倒引当金の「当期減少額(その他)」は、一般債権の貸倒実績率による洗替額692千円であります。2023/06/30 13:02
- #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (2022年3月31日)2023/06/30 13:02
当事業年度
(2023年3月31日) (注)評価性引当額の主な変動内容は、棚卸資産評価損の評価性引当額の増加であります。繰延税金資産 投資有価証券評価損 貸倒引当金 試験研究費
上記の他、「再評価に係る繰延税金負債」として計上している、土地の再評価に係る繰延税金資産及び繰延税金負債の内訳は下記の通りであります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 3~50年
有形固定資産 その他 2~30年2023/06/30 13:02