退職給付費用
連結
- 2020年3月31日
- 1211万
- 2021年3月31日 +5.04%
- 1272万
- 2022年3月31日 -24.84%
- 956万
個別
- 2013年3月31日
- 1448万
- 2014年3月31日 +11.81%
- 1619万
- 2015年3月31日 -4.42%
- 1547万
- 2016年3月31日 -30.91%
- 1069万
- 2017年3月31日 -0.79%
- 1060万
- 2018年3月31日 -17.66%
- 873万
- 2019年3月31日 +4.53%
- 913万
- 2020年3月31日 +30.83%
- 1194万
- 2021年3月31日 +4.75%
- 1251万
- 2022年3月31日 -25.32%
- 934万
- 2023年3月31日 +37.96%
- 1289万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2023/06/30 9:10
おおよその割合前事業年度(自 2021年4月 1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月 1日至 2023年3月31日) 減価償却費 130,243 107,752 退職給付費用 9,346 12,894 研究開発費 594,365 556,692
- #2 退職給付関係、財務諸表（連結）
- 退職一時金制度では、退職給付として、給与と勤務時間に基づいた一時金を支給します。2023/06/30 9:10
なお、一部の従業員については、退職給付引当金及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
2.確定給付制度