減価償却費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 67億900万
- 2009年3月31日 +32.17%
- 88億6700万
- 2010年3月31日 +0.53%
- 89億1400万
- 2011年3月31日 +2.14%
- 91億500万
- 2012年3月31日 +12.08%
- 102億500万
- 2013年3月31日 +1.02%
- 103億900万
- 2014年3月31日 -21.42%
- 81億100万
- 2015年3月31日 +17.97%
- 95億5700万
- 2016年3月31日 +4.5%
- 99億8700万
- 2017年3月31日 -4.36%
- 95億5200万
- 2018年3月31日 +0.26%
- 95億7700万
- 2019年3月31日 -0.04%
- 95億7300万
- 2020年3月31日 -1.45%
- 94億3400万
- 2021年3月31日 +20.31%
- 113億5000万
- 2022年3月31日 -11.02%
- 100億9900万
- 2023年3月31日 -3.26%
- 97億7000万
有報情報
- #1 連結財務諸表注記事項（US GAAP）（連結）
- ⑥ 有形固定資産及び減価償却の方法2023/06/20 15:06
有形固定資産は取得価額(減価償却累計額控除後)で表示されており、減価償却費は見積耐用年数に基づき、定額法によって計算されています。
当社グループの見積耐用年数は建物及び構築物が2-50年、機械装置他が2-20年となっています。