固定資産除却損
連結
- 2013年3月31日
- 3億8000万
- 2014年3月31日 -24.21%
- 2億8800万
- 2015年3月31日 -24.31%
- 2億1800万
- 2016年3月31日 -54.59%
- 9900万
- 2017年3月31日 +27.27%
- 1億2600万
- 2017年12月31日 +113.49%
- 2億6900万
- 2018年12月31日 +207.43%
- 8億2700万
- 2019年12月31日 -75.45%
- 2億300万
- 2020年12月31日 +113.79%
- 4億3400万
個別
- 2013年3月31日
- 3億6700万
- 2014年3月31日 -36.78%
- 2億3200万
- 2015年3月31日 -21.55%
- 1億8200万
- 2016年3月31日 -74.18%
- 4700万
- 2017年3月31日 -17.02%
- 3900万
- 2017年12月31日 +479.49%
- 2億2600万
- 2018年12月31日 +214.6%
- 7億1100万
- 2019年12月31日 -87.48%
- 8900万
- 2020年12月31日 +297.75%
- 3億5400万
- 2021年12月31日 -80.79%
- 6800万
- 2022年12月31日 +51.47%
- 1億300万
- 2023年12月31日 +111.65%
- 2億1800万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/03/28 17:12
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2022年12月31日) 当事業年度(2023年12月31日) 棚卸資産評価損 2,993百万円 3,018百万円 固定資産除却損 836百万円 831百万円 減価償却費 527百万円 768百万円