このような環境の下、当社グループは2023年を初年度とする3か年の中期経営計画「E-Plan2025」を策定し、「顧客起点での価値創造」をテーマに、それぞれの事業で更なる競争力の強化を図るため対面市場別組織へ移行し、経営指標の達成に向けた各種施策の取り組みを進めています。
当第2四半期連結累計期間の受注高は、半導体市場における半導体メーカの設備投資の抑制や計画見直し、工場稼働率低下などの影響を受けた「精密・電子」で低調に推移しました。一方で、「エネルギー」においては、北米を中心にLNG向け大型案件の受注やサービス&サポートの受注により堅調に推移しました。この結果、全社の受注高は、「精密・電子」の減少を他の事業がカバーしたことで前年同期を下回るものの、高水準となりました。売上収益は、「環境」を除く他の事業において前年同期を上回り好調に推移しました。前年に中国でのロックダウン影響を受けた「建築・産業」や「エネルギー」での需要回復が寄与したほか、「精密・電子」において部材不足の解消など生産状況の改善により、前期末からの受注残の消化が進んだことで売上収益が増加しました。営業利益は、人件費や事業活動拡大に伴う固定費が増加傾向にあるものの、増収に加え価格改定効果や円安影響により増益となり、売上収益、営業利益はいずれも第2四半期連結累計期間として過去最高額を更新しました。
これらの結果、当第2四半期連結累計期間における受注高は3,676億72百万円(前年同期比7.9%減)、売上収益は3,638億33百万円(前年同期比16.5%増)、営業利益は337億66百万円(前年同期比24.2%増)、親会社の所有者に帰属する四半期利益は205億83百万円(前年同期比13.9%増)となりました。
2023/08/14 15:35