減価償却費
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 3426万
- 2014年3月31日 +2.6%
- 3515万
- 2015年3月31日 -18.07%
- 2880万
- 2016年3月31日 +18.16%
- 3403万
- 2017年3月31日 -19.68%
- 2733万
- 2018年3月31日 +22.07%
- 3336万
- 2019年3月31日 -9.07%
- 3034万
- 2020年3月31日 -3.28%
- 2934万
- 2021年3月31日 +2.23%
- 3000万
- 2022年3月31日 +10%
- 3300万
- 2023年3月31日 +36.36%
- 4500万
個別
- 2013年3月31日
- 3270万
- 2014年3月31日 +2.92%
- 3366万
- 2015年3月31日 -18.78%
- 2734万
- 2016年3月31日 +18.46%
- 3238万
- 2017年3月31日 -21.1%
- 2555万
- 2018年3月31日 +11.63%
- 2852万
- 2019年3月31日 -2.7%
- 2775万
- 2020年3月31日 -4.3%
- 2655万
- 2021年3月31日 +1.66%
- 2700万
- 2022年3月31日 ±0%
- 2700万
- 2023年3月31日 +37.04%
- 3700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。2023/06/29 16:33
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 租税公課 90 97 減価償却費 33 45 賃借料 193 212 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営業活動によるキャッシュ・フローは、1,573百万円の増加(前年同期 キャッシュ・フローの増加162百万円)となりました。2023/06/29 16:33
これは、売上債権の増加963百万円、法人税等の支払額853百万円などの減少要因があったものの、税金等調整前当期純利益2,688百万円、仕入債務の増加777百万円、減価償却費551百万円などの増加要因が多かったことによるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)